授業中の児童の様子（画像提供：日新小学校）

「宿題はあって当たり前」「学力担保のためには、必要不可欠」──。 そんな声も少なくない中、宿題の「廃止」に踏み切った小学校があります。山形県新庄市の日新小学校は、2023年4月に、学校から出す宿題をなくしました。 宿題をなくして約1年半、どのような変化があったのでしょうか。また、子どもが勉強しなくなったり、学力が低下したりといった影響はないのでしょうか。取り組みを推進してきた、同校の浅井純校長に聞きました。

出発点は「一方的な教育」への違和感

浅井校長が宿題廃止を決めたきっかけは、自身が「一方的な教育は子どもたちのためになっていないのではないのか」という疑問を抱いたことだといいます。 「30代前半までは、一方的な指導ばかりしていました。学力を付けてほしいという思いゆえですが、宿題をやらない子は厳しく問い詰めていましたね。今思えば、子どもたちに『勉強はやらされるもの』と感じさせてしまっていたかもしれません」 その後校長となり、校舎を巡回する中、毎朝のように宿題を出せずに泣いている子どもを目にすることにも胸が痛みました。 「これまでの教育の『当たり前』への違和感が大きくなっていきました。子どもたちに身に付けてほしいのは『主体的に考え、自ら学ぶ力』であり、予測困難なこれからの社会を生き抜くために必須となる力です。押し付けのような教育では、実現できません」 主体的に学ぶ子どもを育てるには、どうすべきか。提出することが目的になりがちな宿題をなくすことから、改革をスタートさせることを決意しました。

「勉強しなくなる」「学力が落ちる」不安を抱く教員と1年かけて対話

複数の種類が並べられている学習プリント（画像提供：日新小学校）

宿題廃止の方針に、当初は教員からの戸惑いの声も少なくありませんでした。「改革には教員の意思統一が必要不可欠」を信条に、1年かけて丁寧に対話を重ねたといいます。 「宿題をなくすことが目的ではないこと。やらされる勉強ではなく、主体的に考え、意欲的に学ぶ子どもを育てることが目的であること。それこそが予測困難なこれからの社会を生き抜くために必要であること。さまざまなデータを示しながら、繰り返し伝えていきました」 宿題をなくすか否かではなく、「どんな子どもを育てたいか」と根本の部分から一緒に考えることで、少しずつ教員の理解を得られたといいます。 対話をとおして教員の意識は少しずつ変化し、懸念よりもアイデアが挙がるように。ある教員からは「宿題がないことで何を勉強すればいいか迷うことのないように、復習プリントを配布しては」というアイデアが出されました。 この提案に対して、浅井校長は2つの条件を付けました。 「1つは、全員に同じものを配布するのではなく、複数のものから子どもが選べるようにすること。もう1つは、提出を求めないということです。自分で選び、主体的に取り組んでもらうために必要なことだと考えました」 不安を抱える保護者には説明会を開き、丁寧に理解を求めました。そして1か月の試行期間をへたあと、2023年4月に宿題を廃止。日々の宿題はもちろん、夏休みなどの長期休暇にも宿題はありません。 宿題がない代わりに、子どもたちは廊下に並べられた数種類の授業の復習プリントの中から学びたい内容を自分で選択。取り組みは自由で、提出の必要もありません。復習プリントを子どもたちが自主的に持ち帰るのが、同校の日常の風景になっています。