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横山信弘

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経営コラムニスト

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見解年齢などで一律に管理するほうが「ラク」だから、そうしているのだが、もう多様性の時代だ。本来なら「ケースバイケース」が基本路線でなければおかしい。つまり役職者として適しているのなら継続させればいいし、そうでなければ後輩に道を譲らせる。「地位は人を作る」のだから、後輩を育てるためにも早めに役職定年してもらうことは組織にとって重要だ。 いずれにしても、5年、10年もすると、ホワイトカラーが激減、消滅する時代だ。そんな時代に、役職者でなくなり、現場に戻ることでモチベーションが落ちるというなら、感度が鈍いとしか言いようがない。優秀な人ほど、いい加減、役職を外してほしいと思うはずだ。現場に戻らないと市場価値が下がるいっぽうだからだ。 これからは「役職定年制」など気にせず、自ら「50歳で部長職は降りる」と決めて後釜を探しておくぐらいでないと、時代の変化に取り残されていく。

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  • 堀井亜生

    弁護士(堀井亜生法律事務所代表)

    補足中高年世代の離婚相談では、役職定年での収入源から夫婦仲が悪化したという話を聞くことが多いです。 役職…続きを読む

コメンテータープロフィール

企業の現場に入り、目標を「絶対達成」させるコンサルタント。最低でも目標を達成させる「予材管理」の理論を体系的に整理し、仕組みを構築した考案者として知られる。12年間で1000回以上の関連セミナーや講演、書籍やコラムを通じ「予材管理」の普及に力を注いできた。NTTドコモ、ソフトバンク、サントリーなどの大企業から中小企業にいたるまで、200社以上を支援した実績を持つ。最大のメディアは「メルマガ草創花伝」。4万人超の企業経営者、管理者が購読する。「絶対達成マインドのつくり方」「絶対達成バイブル」など「絶対達成」シリーズの著者であり、著書の多くは、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。

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