見解ミナミマグロの資源量の回復が報告されたことから、２０２４年から２６年の各国の漁獲枠が拡大した。全体枠で.２１年から２３年に比べ、３千トン増加の２万６４７トン。日本は、約１６％増の７２９５トン。オーストラリアも同量の７２９５トン。韓国と台湾が、各２１１トン増の１４６８トンが認められた。これら各国の水揚げのほとんどが、日本で消費されている。 ミナミマグロは、南半球でとれるため漁獲コストもかかり、また、ほとんどが冷凍物であり、品質の差も少ないため、輸入物との価格競争に弱い。輸入物も含めダブつきぎみになり、価格の低迷となっているようだ。 ミナミマグロは、クロマグロ（本マグロ）との味の差はほぼ無いが、トロと赤身の違いがはっきりし、大トロ部分を好まれている。大トロブームも一段落しているようだ。 ミナミマグロとインドマグロは同じもので、呼び名が違うだけである。
コメンテータープロフィール
東海大学海洋学部教授。1962年千葉県出身。学習院大学経済学部卒後、金融機関を経て日本船舶振興会（現日本財団）に勤務。勤務の傍ら埼玉大学大学院博士課程修了。博士（経済学）。2009年東海大学教授。海難審判庁業務改善委員会委員、国土交通省海洋政策懇談会委員、東京都専門委員などを歴任。八重山自然大使。海洋コメンテータとして各種メディアで海洋問題を解説。著書、日本の国境（新潮新書）ほか多数。
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