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高山義浩

高山義浩

認証済み

沖縄県立中部病院感染症内科・地域ケア科

報告

解説9年前に実施された認知症人口の推計研究でも、今回と同じ二宮教授が推計を担当されており、ほぼ研究手法も同じであるため比較に耐える結果と考えられます。 前回の研究では、認知症の有病率との有意な正の関連を示したのは、年齢、女性、糖尿病でした。そして推計にあたって、将来の糖尿病の頻度について2012年から2060年までに20%上昇すると仮定していました。 二宮教授が解説されているように、糖尿病など基礎疾患の有病率が減少したり、コントロールが改善したことにより、前回の推定の前提が覆されたとも言えます。基礎疾患を放置することなく、適切に管理することは認知症に限らず、脳梗塞などで要介護になることを予防する上で大切です。

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同じ記事に対する他のコメンテーターコメント

  • 井上智介

    精神科医/産業医

    見解認知症の予防には『●●が効果的!』みたいな話をよく耳にすると思いますが、【犬の飼育】が認知症のリスク…続きを読む

  • 高野龍昭

    東洋大学 福祉社会デザイン学部 教授/介護支援専門員

    補足記事にある二宮俊治教授(九州大学)の従前の推計(2012年起点)では、認知症患者が2025年に700…続きを読む

コメンテータープロフィール

高山義浩

沖縄県立中部病院感染症内科・地域ケア科

地域医療から国際保健、臨床から行政まで、まとまりなく活動。行政では、厚生労働省においてパンデミック対策や地域医療構想の策定支援に従事してきたほか、現在は規制改革推進会議(内閣府)の専門委員として制度改革に取り組んでいる。臨床では、沖縄県立中部病院において感染症診療に従事。また、同院に地域ケア科を立ち上げ、主として急性期や終末期の在宅医療に取り組んでいる。著書に『アジアスケッチ 目撃される文明・宗教・民族』(白馬社、2001年)、『地域医療と暮らしのゆくえ 超高齢社会をともに生きる』(医学書院、2016年)、『高齢者の暮らしを守る 在宅・感染症診療』(日本医事新報社、2020年)など。

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