見解育児休暇を取る社員が出ると周囲には負荷がかかることが多いでしょうが、その分、「ふつうに負荷の分も評価して報酬に反映してあげる」だけでもよいのではないかとも思いました。 「負荷がかかっているのに、評価も報酬も同じ」だから不満が出るだけで、そうでなければ、何も問題がないような・・・。 ただ、現実的には「負荷がかかっているのに、評価も報酬も同じ」が多いので、対症療法として育休職場応援手当のような制度ができるのでしょうね。 ないよりあった方が良い制度ですが、本質的にはやはり「ふつうに負荷の分も評価して報酬に反映してあげる」でよいのではないかと思ったのですが・・・。いかがでしょうか。
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コメンテータープロフィール
愛知県豊田市生まれ、関西育ち。灘高等学校、京都大学教育学部教育心理学科。在学中は関西の大手進学塾にて数学講師。卒業後、リクルート、ライフネット生命などで採用や人事の責任者を務める。その後、人事コンサルティング会社人材研究所を設立。日系大手企業から外資系企業、メガベンチャー、老舗企業、中小・スタートアップ、官公庁等、多くの組織に向けて人事や採用についてのコンサルティングや研修、講演、執筆活動を行っている。著書に「人事と採用のセオリー」「人と組織のマネジメントバイアス」「できる人事とダメ人事の習慣」「コミュ障のための面接マニュアル」「悪人の作った会社はなぜ伸びるのか？」他。
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