見解百貨店のない「空白県」は、島根のほかに山形と徳島、今年の夏、「岐阜高島屋」が閉店予定で4県になる。 このほかにも空白県になる可能性のある県も多く予想され、地方百貨店は冬の時代を迎えている。 一方、大都市圏でも郊外からの撤退が相次いで、店舗数の減少は止まらない。 大手百貨店は顧客の高齢化を解消すべく、若年層の取り込みを図っているが現段階では道半ば。 好調の要因のインバウンドも長期的には減少していくものと思われ、いまのままでは百貨店は業態としてオワコン化していくだろう。
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コメンテータープロフィール
慶應義塾大学卒業後、大手スーパー西友に勤務後、独立し株式会社ラディックを設立、販促、広報、マーケティング業務を手がける。マーケティングコンサルタント業務を手掛ける一方、新聞、ビジネス誌、流通専門誌、ニュースサイトに寄稿・執筆。流通・サービスを中心に、取材、講演活動を続け、テレビ、ラジオのニュースや情報番組に解説者として出演している。著書は、「10年後に食べていくための最強シニアマーケティング」、「九州の流通業界激変図」、「イオンの底力」、「ゆめタウン勝利の方程式」、「ルミネの法則」など。
