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小山堅

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日本エネルギー経済研究所 専務理事・首席研究員

報告

見解昨年10月のガザ危機発生以来、中東地域内での紛争は拡大の一途を辿ってきた。今回のイスラエルとレバノン(実際にはヒズボラ)との停戦は、双方の思惑もあって、合意が成立したようであるが、実際に停戦が実現し、両者の関係がそれなりに安定化に向かうのか、まだ先は読めない部分も多い。しかし、イランとイスラエルの関係そしてガザ危機そのものの将来に不確実性が大きいだけに、来年のトランプ政権発足の影響も含め、中東情勢の展望に予断はゆるされない。その時々の状況に応じて、原油価格への影響も注視していく必要がある。

同じ記事に対する他のコメンテーターコメント

  • 髙岡豊

    髙岡豊認証済み

    認証済み

    中東の専門家(こぶた総合研究所代表)

    解説ハマースなんかと心中するつもりはみじんもないとはいえ、ガザ地区の惨状にまったく触れない「停戦」ではヒ…続きを読む

  • 黒井文太郎

    軍事ジャーナリスト

    見解2006年の停戦に似た内容。前回、ヒズボラは合意を守らずにレバノン南部で戦力を保持・再建しましたが、…続きを読む

コメンテータープロフィール

小山堅

日本エネルギー経済研究所 専務理事・首席研究員

専門は国際エネルギー情勢の分析とエネルギー政策の研究。エネルギー安全保障問題やエネルギー地政学に詳しい。

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