見解電気、ガス、ガソリンなどの石油製品に代表されるエネルギーは、暮らしと経済に無くてはならない必須の財である。この価格上昇は、全ての人・経済主体に等しく圧迫を加えるが、中でも相対的に所得の低い層ほど、悪影響がおおきくなる「逆進性」を有する。今後の原油価格や為替相場次第だが、場合によっては国際エネルギー市場からの円ベースでの調達価格がさらに上昇する可能性もあり、暮らしにとって、日本経済にとって、厳しい状況が募る可能性もある。可能な限り省エネ・節エネを進めることがまずは基本だが、安全性を確保したうえで原子力の再稼働が進むこともエネルギーコスト抑制には効果が期待できる。
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コメンテータープロフィール
専門は国際エネルギー情勢の分析とエネルギー政策の研究。エネルギー安全保障問題やエネルギー地政学に詳しい。
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