見解五輪スポンサー企業の費用対効果は悪化する傾向にある。 IOC（国際オリンピック委員会）に支払うスポンサー料は年々高騰しているが、高額のスポンサー料を支払っても、それに見合う宣伝効果やブランドイメージの向上は得られなくなっているのだ。 また、IOCはスポーツ振興やアスリート支援よりビジネスを優先する傾向にあり、このような商業主義的な要素の強まりも、企業の共感を得にくくしている。 費用対効果の悪化と五輪の商業主義の強まりを理由に、今後も五輪スポンサーの契約更新をしない企業は増えていく可能性が高い。
コメンテータープロフィール
1971年神奈川県生まれ。95年慶応義塾大学経済学部卒業、同年銀行系シンクタンク入社。99年日本経済研究センター出向、00年シンガポールの東南アジア研究所出向。02年から05年まで生保系シンクタンク経済調査部主任エコノミストを経て、現在はＢＲＩＣｓ経済研究所代表。同研究所の活動とあわせて、フジテレビ「ホンマでっか！？ＴＶ」など各種メディアにも出演中。また、雑誌・ＷＥＢでの連載や各種の講演も多数行なっている。『図説ＢＲＩＣｓ経済』（日本経済新聞社）、『増税なしで財政再建するたった一つの方法』（角川書店）、『オトナの経済学』（ＰＨＰ研究所）、『日本の「地下経済」最新白書』（ＳＢ新書）など著作多数。
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