見解SNSを利用する企業には効果測定の点で難問が生じそうです。 Xを活用する企業等にとって、「いいね」の数、そして誰が「いいね」をしたか、というのが重要なマーケティングコミュニケーション成果指標になっています。エンタテインメント分野ではなおさらで、ネットでの盛り上がり、バズをねらっての話題作りに関係者は取り組んできました。 「いいね」を巡っては日本のみならずアメリカやカナダ等海外でも意味をめぐる訴訟がユーザー間で行われています。そういった背景もあっての非公開化でしょうけども、エンタテインメントのようなポジティブな情報に対する「いいね」は今まで通りだと盛り上がるのに、というのは望みすぎでしょうか。
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コメンテータープロフィール
番組・動画・イベント関連を中心に、エンタテインメント全般関係のマーケティングの解説を行います。 大学で教員としてマーケティングの理論研究と教育を行い、テレビ局で番組・フェスプロデューサーとして実務活動してきました。経験に基づくわかりやすい解説に努めます。 文京学院大学経営学部教授（マーケティング、消費者行動、マーケティングコミュニケーション）、京都大学博士（経済学）、プロデューサー（〜16 TOKYO IDOL PROJECTとTOKYO IDOL FESTIVAL(TIF)総合P）。主な研究と活動の領域は、行動変容、社会変革、エンタテインメント（番組、動画、イベント、アイドル、ゲーム他）
