住宅の密閉性の向上などに伴い、エアコンは人々の生活に欠かせない家電となっている。その普及率の実情を、内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

まず最初に長期的な調査結果が取得できる二人以上世帯の普及率、そして「保有世帯における」平均保有台数推移をグラフ化する(回答世帯全体における平均台数では無いことに注意)。

1960年代はほぼゼロだったエアコンの普及率も、1970年代から急上昇し、1990年代半ばには8割を超える。そして2012年には9割に届いたが、それ以降はほぼ横ばいの流れに。ここ数年では、ほぼ天井・上昇限界点の状態であることが分かる。直近2018年における普及率は91.1％。

一方保有台数も似たような形で上昇から横ばいの動き。2018年では保有1世帯あたり3.1台に。これはエアコンの「保有世帯」において、平均3.1台のエアコンが「有る」ことを意味する。それらをすべて同時に稼働させているのでは無く、3台＋α設置していることになる。例えば居間と、夫婦の部屋、子供の部屋に一台ずつのような状況が想像できよう。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することにより、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2018年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。