人口構成の高齢化や医学技術の進歩に伴い、これまで以上に医療機関への注目が集まる昨今。最新の入院患者数や外来(通院)患者数の実情を、厚生労働省の「患者調査」(※)の公開値から確認していく。

入院患者は約131万人、外来患者は約719万人。入院患者は当然病院が多分を占めているが、外来患者は一般診療所の方が多い。それぞれの医療施設の規模や役割を考えれば、当然の結果ではあるが、数字として具体的にその裏付けが確認できる。

この詳細を次以降に見ていく。まずは入院患者の年齢階層別動向。

ほぼきれいな形で年を経るに連れて入院患者数は増えていく。年齢の区切りは5年単位であることから、単なる人口数の比率以上に、高齢ほど入院機会が多くなることが分かる。特に65～69歳で一段階大きく増加を示すのは、老化による上昇の他に、退職した上での緊張感からの離脱や、退職後に時間が取れたことを受けて精密検査を受け、結果として入院による治療を行う事例などがあるのだろう。

ピークは80～84歳。それ以降は減少していくが、90歳以上に限定しても16万人強もの入院患者がいる。

続いて外来患者数。

入院と比べ外来の場合は利用ハードルが低いことに加え、歯科診療所の値も加わるため、入院患者と比べて数倍の値となる。また、病院よりも一般診療所の方が数は多い。役割分担がそれなりに行われている証拠でもある。

年齢階層別動向を見ると、14歳までの年少児における通院患者数が意外に多い。大人として相応の体力を持つまでには医学の力によるサポートが欠かせないことの証でもある。15～19歳を底値として、それ以降は再び数は増え、65～69歳で1段階値が跳ねるのは、入院患者数動向と同じ。ただしピークは75～79歳で、入院患者数と比べるといくぶん若い。高齢となると通院そのものも難しくなる事例が増えてくる結果ではある。

余談となるが、65歳以上、75歳以上にそれぞれ区分した上で、医療機関種類別の入院・通院患者数をカウントした結果が次のグラフ。

65歳以上に限定すれば約96万人が、75歳以上でも約70万人が入院中。そして約365万人・約208万人が通院中。今後この数はさらに増えることが予想される。医療機関のオーバーワーク懸念や、他世代への医療リソースの分配なども考慮しながら、より適切な対応が求められよう。

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※患者調査

直近分は2017年10月17日から19日のうち、病院毎に指定した1日(診療所は10月17日・18日・20日のうち指定した1日)において、各状況を確認したもの。歯科診療所(いわゆる歯医者さん)は外来のみの調査。患者数は調査日当日の該当人数(抽出調査のため統計値は推計)、退院患者(の在院日数)は同年9月に退院した患者の平均値。なお2011年分は震災の影響で宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏および福島県が未調査のため、それらの地域の統計値は未反映。

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