2013年は初めてスマホが普通の携帯以上に売れた年に
2013年通年でも販売数ではじめてスマートフォンが過半数に
ガートナー社では四半期単位で世界全体の携帯電話販売動向(利用台数では無い)を公開している。スマートフォンの普及に伴い、その販売シェアも拡大しているが、先日発表された2013年第4四半期(Q4)分では同年第2四半期から続き3四半期連続してシェアが50％を超えたことが確認された。さらに2013年通期でもシェアの過半数達成(53.6％)が確定した。これは通年でははじめてのことで、2013年は世界中で販売された携帯電話全体のうち、半分以上がスマートフォンとなった初めての年ということになる。
四半期ベースでは2013年Q2以降継続していたこともあるが、年ベースでは過去に無かった話。見方を変えれば2012年までは一般携帯が年間の携帯電話の過半数も販売されており、2013年通期でも販売総数の4割強が一般携帯ということになる。「一般携帯が未だに半分近くも売れている」という現実に驚きを覚える人もいるだろうが、新興国を中心に一般携帯電話の需要は今なお大きい。
しかしそれらの国でも確実に「一般携帯電話からスマートフォンへ」のシフトは起きている。詳しくは後述するが、2013年は新興国の需要がスマートフォンの販売を支えたと表現しても過言ではない。
iPhone 5s/cの販売でやや戻すiOSのシェア、進む2強の寡占化
次に示すのは、そのスマートフォンの販売台数における、OS別シェア動向。
ブランド力で安定のセールスを示すiPhoneシリーズが一定の値を維持する一方、Android端末が加速度的に台数を伸ばしている。これは多分に安価の、例えば100ドル未満で気軽に手に入る機種のセールスが底上げしている。そして、その多くは新興国で受け入れられている。
直近ではiPhone 5c/sの発売によりiOSがシェアをやや取り戻し、Androidは再びシェア7割台に戻ってしまった。しかし両者とも販売台数は確実に増加しており、両者合わせて四半期シェアは95.6％。前四半期の94.0％からさらに寡占化が進んでいる(このあおりを受け、BadaとSymbianはガートナー社の定期発表において、「その他」扱いされることとなってしまった)。
今年もスマホは売れるが廉価端末へのシフトも起きる
インフラやコスト高から新興国では敬遠されてきたスマートフォン。だが、この一、二年でインフラの整備が進むと共に、主にAndroid端末による廉価のスマートフォンが広まることで、「気軽なインターネットへの窓口」として大いに注目され、需要が伸びることとなった。
先進諸国でスマートフォンの普及が飽和に近い状態となったこともあり、今年は特に新興国での売り上げがスマートフォン全体を支えている結果が出ている。2013年第4四半期では、スマートフォンの売上においてインドが前年同期比で166.8％の増加率を示したのをはじめ、ラテンアメリカが96.1％増、中東、アフリカ、アジア・太平洋、東欧諸国でそれぞれ50％以上の増加を示している。また年ベースでは中国が86.3％の増加率を弾き出し、その人口の多さと合わせ、小さからぬインパクトを与えている。
現時点で(一人で複数契約の事例もあるが)、携帯電話全体(一般携帯電話とスマートフォンの合計)の契約数の上位国は中国とインド。それらの国々でも、少しずつ、そして確実に一般携帯からスマートフォンへのシフトが起きている。特に人口の多い国、中国やインド、インドネシアのような新興国におけるスマートフォンへのシフトは、今後も大きな影響を携帯電話、スマートフォン市場に与えることになる。
2014年も引き続きスマートフォンは売り上げを伸ばし、新興国の需要がけん引役となることは容易に想像が出来る。一方で新興国での販売が中心になるに従い、高価格端末では無く中程度～低価格の製品の需要が増すため、各企業も生産主体・販売戦略をそれらに合わせる形で再構築する必然性が生じる。
2014年はスマートフォンの販売台数そのものは伸び続けるものの、販売単価は減退し、売上総額は伸び方を縮めていくことになるだろう。
※一般携帯電話・スマートフォン間の販売シェア動向に関して、年ベースのグラフを追加しました。
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