男女で異なる年功序列制のような賃金実態

以前と比べると随分と慣習としては薄れてきたが、それでもなお根強く残っているのが「年功序列制」。年を取れば誰もが昇進し、給与も増えていく仕組みだが、そのような制度が明確化されていなくとも、同じ職場で経歴・経験を積めば有能な人材となり、その実力にあった評価がされれば、次第に昇格・給与の上乗せは望める。日本ではどの程度、年齢と賃金との間に関係があるのだろうか。厚生労働省が2021年3月に発表した賃金構造基本統計調査の報告書から、その実情を確認する。

今回検証する賃金とは「賃金(所定内給与額)」を意味する。これは基本給に家族手当などを足したもので、通常はほぼ固定して受け取れる額。また今件はフルタイム労働者を指す「一般労働者」を対象とし、フルタイムなら契約社員や派遣社員も該当する。ただしパートやアルバイトは「一般労働者」ではなく「短時間労働者」なので、検証対象外となる。

まずは2020年における男女別・年齢階層別の平均賃金。

男性が50代前半まで年功序列制的に大きく上昇、以降は横ばいの後、下落傾向の動きをしている。女性もピークは男性とほぼ同じ50代前半(男性は数字の上ではピークは50代後半)だが、上げ幅は小さく、40代前半でほぼ上昇が止まっているような状態。他方、男女とも60代前半に大きな減少を示しているのは、(早期)退職で一度離職し、非正規社員として再雇用される事例が増えてくるからだと考えられる。

女性は男性と比べれば年齢階層間の差異は小さい。非正規社員率が男性と比べて高いことが影響している。

続いて同じ区分で前年比を計算したもの。

50代前半までは上下幅は誤差の範囲と判断できるレベルだが、50代後半から男女ともに大きな伸びを示している。特に男性は60代で3.0％以上の高い伸び率を見せているのが注目に値する。

一部の年齢階層を経年推移で

続いて過去のデータを絡めた、平均賃金の経年推移を年齢階層別に確認する。男女のデータはそれぞれ存在するが、すべてを精査するとあまりにも雑多なものとなるので、男性に焦点を絞る。まずは一番気になる人が多いに違いない20代前半について。

金額の絶対額では値が確認できる限りの20年強の間ほとんど変化が無く、100円玉のやり取り程度の変化にとどまっていた。しかし2014年以降は明らかに上昇の動きにあり、2015年以降は毎年最高額を更新し続けている。

2007年から2008年では景気動向(サブプライムローンショックにはじまる「金融危機」は2007年夏から)に反して上昇しているが、手取りが低い非正規社員(契約社員、派遣社員など)の失職が想定できる(実際、2008年分の該当属性の動向を見ると、前年比で正規社員はプラス1.6％なのに対し、非正規社員はマイナス1.3％を示している)。全体に占める「手取りの低い非正規社員」の比率が下がれば、その母体での平均賃金は上昇するからだ。

直近の2020年に限れば賃金は前年に続き上昇。今回確認した期間内では最高値を更新し、当然のことながら金融危機ぼっ発直前の水準を超えている。2013年以降前年比でプラスを示し続けているのは、グラフの形状から見ても珍しい、そして喜ばしいパターンであることがうかがえる。

続いて、20代前半だけでなく30代前半・40代前半・50代前半の前年比を一つにまとめたグラフ。

中期では30代前半が一番下側にいることに違いないが、金融危機ぼっ発以降(2008年以降)ではむしろ40代の下げ率が大きい。20-30代、50代と比べ、1ランク下の動きのように見える。この年代の男性非正規社員が増えたのか、あるいは元々賃金が高く、しかも下げやすい層として経営陣側に目をつけられた可能性はある。

これらのグラフから分かるのは、今回対象とした1993年以降(前年比では当然1994年以降)では多少の起伏があるものの、賃金に大きな上昇・下落の変移は無い(毎年プラスマイナス2％から3％内に収まっている)こと、そして年齢階層別に賃金の上下の点で格差が生じていること。すべての年齢階層で一斉に上昇・下落するパターンはほとんど無く、必ず互いに補完し合っているように見える。例えば2005年は30代・40代・50代がプラス、20代が大きくマイナスといった形である。今回はグラフが雑多になるため各年齢階層の後半(20代後半など)は略したが、仮に入れたとしても同じような傾向が確認できている。

ただし2009年は例外。補完云々などは無く、皆が大きく下落している。2009年の急落ぶりと翌年の反動(ただし前年比プラスの動きを示したのは20代前半と50代前半のみ)がいかにレアケースであったか、つまりリーマンショックの影響力の大きさが改めて理解できるというものだ。新型コロナウイルス流行の2020年が、リーマンショックと同じような状況にならなかったのは幸いではある。

■関連記事:

【「今の会社に定年まで勤めたい」人は3人に1人】

【2019年は99万人…高齢フリーターの推移と現状(2020年公開版)】

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。