「友だちを失ったのと同じぐらい悲しい」

［パリ発］パリ中心部にある世界文化遺産ノートルダム大聖堂の屋根や尖塔（せんとう）が焼け落ちた火災から15日でちょうど1カ月が経ちました。

「16歳の頃からここで商売をしているので、いつも隣にいる友だちを失ったのと同じぐらい悲しい」。セーヌ川を挟んで大聖堂向かいの通りで土産物の露店を営むボリス・ゴンキンさん（38）はこう話しました。

「炎による熱風でとても熱かった。警察がやって来て『今直ぐ店を閉めなさい』と言うので店をたたんで反対側の道路からスマートフォンで写真を撮りました」

火災当日は大聖堂に向かって聖歌を歌ったり、祈るように手を組んで涙を流したりする人もいました。

エマニュエル・マクロン仏大統領は2024年のパリ五輪・パラリンピックに間に合うように国際コンペを行って5年以内に再建すると宣言しました。

ゴンキンさんは「5年で再建するのは難しいでしょう。美しいまま残ってほしいのは山々ですが、最新のテクノロジーを使って強い構造にしてほしい」と話しました。

「心のふるさと」

筆者の暮らすロンドンでは2017年、高級住宅地として知られるケンジントン・アンド・チェルシー区の低所得者向け高層公営住宅グレンフェル・タワー（24階建て）が全焼し、72人が死亡する悲劇が起きました。

グレンフェル・タワー大火災が、暮らしの安全が貧富の差によって天国と地獄ほど異なる現代社会の現実を突き付けました。一方、「パリ市民の心のふるさと」であるノートルダム大聖堂の火災は感情を駆り立てました。

ノートルダムとは「私たちの貴婦人」という意味で、聖母マリアのことを指します。大聖堂がパリ中心部にあるというより、大聖堂を中心にパリの街が築かれたそうです。

12世紀に建築が始まり最終的に約200年かけて完成し、フランス革命では略奪と破壊に見舞われました。しかし、ビクトル・ユゴーが小説「ノートルダム・ド・パリ」を発表したのをきっかけに注目が集まり、再建されました。

ナポレオン1世の戴冠（たいかん）式やシャルル・ド・ゴール氏ら歴代大統領の死を悼むミサが行われた歴史的なシンボル。パリ市民の喪失感は古き良きフランスを懐かしむノスタルジーに過ぎないのでしょうか。

喪失感の源泉

国連安全保障理事会の常任理事国（5カ国）で先進7カ国（G7）のメンバー、核保有国のフランスは曲がり角に差し掛かっています。この状況とフランスの喪失感は決して無縁ではないと筆者は見ています。

仏経済紙レゼコーで働いていたベテランジャーナリスト、レジス・マルタ氏（66）は大聖堂から5キロ離れた自宅から灰色から黒色、そして黄色に変わる煙が立ち上るのを見て強いショックを受けました。

「大聖堂が完全に壊れるのではないかと心配しました。子供の頃から、この歴史的なモニュメントに親しんできました。黄色い煙が上がったのは建築に使われた鉛が高熱で化学反応を起したからだそうです。今回の火災は国家的なカタストロフィーと位置づけられています」

高さ96メートルの尖塔の先端に取り付けられていた風見鶏が焼け跡から見つかり、「奇跡」「希望のしるし」と騒がれました。　

しかし、大聖堂再建を宣言したマクロン大統領に対し、「再建は大統領の仕事ではない」「急がず、専門家の意見を聞くべきだ」という辛辣な声が上がっています。

マクロン大統領への支持率は4月以降に行われた世論調査の平均値で29%、不支持率は68%。ネット支持率はマイナス40%近いという惨状です。大聖堂再建を宣言していなかったら、さらに厳しい批判にさらされていたでしょう。

再建への巨額寄付に批判

ノートルダム大聖堂の再建費用として、ブランド企業モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（LVMH）のベルナール・アルノー会長が2億ユーロ（約246億円）の寄付を表明。

アルノー会長はグループの総帥としてクリスチャン・ディオール、クリスチャン・ラクロワ、ジバンシィ、セリーヌ、ルイ・ヴィトン、モエ・ヘネシー、ケンゾーを傘下に収めています。

LVMHに並ぶファッションブランド、ケリングのフランソワ・アンリ・ピノー会長、国際石油資本トタル、化粧品会社ロレアルがそれぞれ1億ユーロ（約123億円）の巨額寄付を表明しました。

これに対して「マクロン大統領は金持ちのための大統領」と過激な抗議活動を展開している「黄色ベスト運動」の参加者たちは「私たちは飢えに苦しんでいるのに、グローバル資本は大聖堂の再建には喜んでカネを出す」「どうして貧しい人たちのためにカネを使わないのか」と怒っています。

前出のベテランジャーナリスト、マルタ氏は「ホームレスを支援するNGO（非政府系組織）には寄付はそれほど集まりません。大聖堂の再建に寄付するのは企業活動にプラスのパブリシティーになると考えているからでしょう」と解説します。

斬新な再建デザイン

すでに大聖堂の屋上に庭園や高さ100メートルのガラスの塔を建てたり、屋外プールを造ったり、屋根と尖塔全体をステンドグラスにしたりする斬新なデザインが浮上しています。

仏メディアのアンケート調査では元の姿を復元すべきだと答えた人は55%、新しいデザインを支持すると答えた人が44%と分かれました。

ノートルダム大聖堂は毎年1200万～1400万人が訪れる観光名所です。2017年には8700万人の海外旅行者が訪れた「インバウンド大国」フランスの観光産業はシャンゼリゼ通りで破壊活動を繰り広げる「黄色ベスト運動」のおかげで大きな打撃を受けています。

マクロン大統領は「黄色ベスト運動」を教訓に国民協議を開きましたが、富裕層への税を軽くすることで外資を呼び込んでフランス経済を再興させようという基本的な戦略に変わりはないようです。

5月26日に迫る欧州議会選ではマリーヌ・ルペン党首の右翼政党「国民連合（旧国民戦線）」がマクロン大統領率いる共和国前進と民主運動をリードしています。

フランスがノスタルジーを断ち切り、力強く再建できるのか。ノートルダム大聖堂の火災はまさにそんな歴史的な分かれ道で起きたと言えるでしょう。

（おわり）

取材協力：仏在住ジャーナリストで日仏プレス協会副会長の西川彩奈（にしかわ・あやな）　1988年、大阪生まれ。2014年よりパリを拠点に、欧州社会やインタビュー記事の執筆活動に携わる。ドバイ、ローマに在住したことがあり、中東、欧州の各都市を旅して現地社会への知見を深めている。現在は、パリ政治学院の生徒が運営する難民支援グループに所属し、欧州の難民問題に関する取材プロジェクトも行っている。