男性会社員以上に女性会社員のお財布の中身や昼食の実情は、自分自身の周辺以外のこととなると把握しにくい。全体像としてはどのようなものなのか、新生銀行が長期定点観測をしている調査「サラリーマンのお小遣い調査」(※)の最新版となる2022年版の結果から確認する。

まずは1か月あたりの女性のこづかい平均額。平均額は3万3278円。男性平均額と比べて5364円低い値となっている。

同一の年齢階層ならば女性就業者の方が平均賃金が低い実態は知られている。

賃金に応じたこづかいを設定しているのか、あるいは自分のこづかいをセーブして世帯に納めている・貯蓄に回す傾向が強いのだろう。

続いて昼食時の様式傾向。要は回答調査対象母集団において、就業時の昼食ではどのようなスタイルをとっているか。弁当持参時を除く、昼食代の平均額も確認する。

女性においても男性同様、持参弁当率がもっとも高い。購入弁当の需要が高いのは先行記事でも言及の通り、スーパーやコンビニの多様化に伴い、中食文化が浸透している気配を覚えさせる。一方で女性では社員食堂と外食の値が男性よりかなり低い。女性が勤める職場では社員食堂の整備が進んでいないのか、あるいは雰囲気などから敬遠してしまうのかもしれない。また外食は一人で、あるいは女性だけで行くのには気後れしてしまうものがあるのだろうか。

女性の持参弁当率は男性と比べて極めて高く、半数を超えた52.0％。全女性会社員の全昼食内容をカウントした場合、その5割台が持参弁当になる次第(男性同様、これは「女性社員の5割台が、毎日お弁当を持参している」ことを意味しない。全昼食回数の5割台が持参弁当ということ)。

独身の場合、必然的に持参弁当は自らが作ることになる(親などと同居している場合は、その人に作ってもらえる可能性もあるが)。その際、お弁当として耐えうるものを作れるか否かを考えれば、男性よりも女性の方が、持参弁当率が高くなるのも納得できる。また男性より女性の気遣いが強いことが容易に想像できる健康管理の観点(特にダイエット方面)でも、購入弁当や外食よりも、持参弁当の方が都合はよい。女性の持参弁当率がここまで高いのも理解はできる。

金額面では女性は男性と比べて全体で33円高い。年齢階層別の男女どちらが高いかについてはばらつきがあり、法則性は見られない。差額そのものも統計上のぶれの範囲と見てよいだろう。男女ともに昼食代に大きな変わりは無いと解釈した方がよさそうだ。

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※サラリーマンのお小遣い調査

直近年分となる2022年分は2022年4月11日から18日にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2712人。男女会社員(正社員・契約社員・派遣社員)に加え、男女パート・アルバイト就業者も含む。公開資料で多くを占める会社員は男性1252人・女性842人。年齢階層別構成比は20代から50代まで10歳区切りでほぼ均等割り当て。未婚・既婚比は男性が41.8対58.2、女性は60.1対39.9。なお今調査は1979年からほぼ定点観測的に行われているが、毎年同じ人物を調査しているわけではないことに注意。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。