インターネットのインフラとしての普及と、それにアクセスするための窓口となるパソコンやスマートフォンの普及で、大きく様変わりしたのがゲーム業界。今ではインターネットへの接続で不特定多数との意思疎通や、運営側が有するデータとのやりとりによって進行するゲーム(オンラインゲーム)がごく当たり前のものとなってしまった。そのオンラインゲームは現状でどこまで普及しているのだろうか。総務省が2024年6月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に確認する。

次に示すのは2023年時点で過去1年間にインターネットを利用したことがある人において、オンラインゲームをプレイしたことがあるか否かを尋ねた結果。ここにおけるオンラインゲームとは「インターネットを利用し、多人数で同時に同じゲーム進行を共有することができるゲーム」と説明されている。多人数同時参加型ネットワークロールプレイングゲームの類に限らず、ソーシャルゲームなども該当すると見てよい。また全部無料でプレイできるものに加え、有料制のものも含まれる。さらに機種は特定していないので、パソコンでもスマートフォンでも家庭用ゲーム機でもかまわない。

インターネット利用者全体では30.8％。インターネットを利用している人の3割強は、オンラインゲームを利用している計算になる。全般的には女性よりも男性が積極的に利用しており、年齢階層別では男性は中学生から高校生ぐらいでピークに達し、それ以上になると利用率は減っていく。男性は中高生の時がピークだが、30代まで5割超えが継続する。60代後半に入ると利用者は1割足らずにまで値は落ち込む。

女性は増減の仕方は男性と大きな違いはないものの、元々の値が低く、最大値も5割台。男女間のオンラインゲームへの熱中ぶりの違いがよく表れている。

世帯年収別ではおおよそ低世帯年収ほど利用率も低い。1000～1500万円未満の層が最大で、それ以上では逆に利用率が減ってしまうのは、高齢者が多くいるからだろうか。

上記のグラフはインターネット利用者に占める割合。実際には年上となるに連れてインターネット利用率そのものも減少していくので、世間一般との認識にはいくぶんのずれが生じている。そこで調査対象母集団全体として、各属性全員に対する比率を求めたのが次のグラフ。例えば男性20代は60.7％とあるので、インターネットを利用している人、していない人を合わせた男性の20代全員のうち60.7％はオンラインゲームをしている計算になる。

全体では25.7％、男性は31.9％、女性は19.9％。世間へのオンラインゲームの浸透度を推し量るのには、こちらの値の方が適切だろう。男性は中高生から30代までは5割以上だが、40代で3割台にまで落ちる。男性ではおおよそ40代と50代がオンラインゲームプレイヤーとしての境目だろうか。

女性も男性とはあまり変わらない増減の動きを見せるが、元々の値そのものが男性と比べて低い。ピークは13～19歳で49.1％。

世帯年収別では600～800万円未満が事実上の増加のピークで、あとはほぼ横ばいとなり、2000万円以上で明確な減少の動き。2000万円以上が低い値を示しているのは、ゲームとは距離を置きがちな高齢層が多く属しているためだと考えられる。

昨今ではオンラインゲームといえばスマートフォンを用いたものが世間一般によく知られている。基本無料でアイテム購入などによる課金制のシステムがメインだが、スマートフォンそのものの利用者数が多く、光磁気ディスクのようなメディアによる提供のソフトと比べてアプリケーションによる提供のため購入しやすいこともあり、流れに乗れば利用者は万単位のものとなり、売上も大きなものとなりうる。

通販や交通地図と異なり、生活の上での必需性はないため利用率は限られたものとなってしまうが、それでも現状はまだまだ伸び代があるようにも見える。例えば「ポケモン GO」のような、より幅広い層が興味関心を抱くタイトルの制作が求められよう。

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※通信利用動向調査

2023年分は2023年8月末に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、満20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対し、郵送あるいはオンラインによる調査票の配布および回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万4059世帯(3万4196人)、2640企業。各種値には国勢調査や、全国企業の産業や規模の分布に従ったウェイトバックが行われている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。