世界各国の再生可能エネルギーによる発電量を探る
米国ダントツ、続いて中国
容易に再生が可能な太陽光や風力などのエネルギーをまとめて再生可能エネルギーと呼んでいる。大部分は発電に用いられるが、世界各国ではどの程度の利用が行われているのだろうか。その実情を国際石油資本BP社が毎年発行・公開しているエネルギー関連の白書「Statistical Review of World Energy」から確認していく。
今白書では最新の2015年分だけでなく1965年以降における、各再生可能エネルギー発電所による発電・消費量推移(基本的に電力は蓄電が難しいため、発電量は消費量と同じになる。最大発電能力とは別であることに注意)を、エネルギーとしての石油換算で算出し、計上している。今回は最新の公開内容において計上値(石油換算100万トンを1.0)が1.0以上のものについて具体的にグラフに反映している。なお「再生可能エネルギー」とは風力発電、地熱発電、太陽光発電、バイオマス発電、廃棄物発電などを指す。水力発電は別途計上されており、今件には含まれていない。
さてまずは、最新データの2015年における上位国、そして全世界の再生可能エネルギー発電・消費全量に占めるシェアのグラフを形成する。エネルギー関連では常に上位についているアメリカ合衆国が、今件でもトップ。シェアにして2割近くを占めている。
アメリカ合衆国の71.7(×100万トン石油換算)は、同国の原発発電量189.9の4割近くに相当する。内訳としては風力発電の割合が大きく、約6割を占める(43.6×100万トン石油換算)。
アメリカ合衆国に続くのは中国。これは後述するが、同国での再生可能エネルギーの加速度的な伸びによるところが大きい。もっとも同国ではそれ以外のエネルギー生成量(、そして当然ながら、あるいはそれらの原因としてエネルギー消費量)も急増しているので、特に珍しいものではない。
第3位はドイツ、そしてイギリスが続く。ドイツが上位についているのは、太陽光発電の国策的な電力買取によるところが大きい。もっともこの国策も国家財政と健全なエネルギーバランスの維持の上ではプラスをもたらさないとの認識が強まり(例えば「国の買い取り制度」も結局は国民の負担が増えるだけ)、大幅な軌道修正を行っているため、今後もこの順位を維持できるかは不確か。
経年変化をたどる
これを2015年の上位国などから抽出する形で、2001年からの(つまり今世紀の)推移を眺めたのが次のグラフ。
アメリカ合衆国では国策としてエネルギー創出に対する関心が高く、各方面の再生可能エネルギーに対する研究も盛んにおこなわれている。絶対量はともかく、この成長ぶりが、同国のエネルギーに対する熱意を表している。
他方ドイツやスペインの伸びは直上で示したように、主に太陽光発電エネルギーの固定買取制度によるもの。しかし加速する財政的負担に、技術進歩によるコストダウン・安定性の増大が追い付かず、国の財務状態を悪化させることとなり、制度そのものが行き詰っている。今後において、これまでの伸び率が維持できる可能性は低い。実際、スペインは横ばいから失速方向にシフトしている。
インドや中国も、ここ数年間で高い伸び率を示している。特に中国は大きな上昇カーブを描いており、2011年にはドイツを抜いて世界第二位に躍り出た。これは両国の経済発展に伴い、エネルギーの必要性が急増したことによるもの。再生可能エネルギーに限らず、他のこれまでの記事にある通り、他の主要エネルギーもまた、続々と生産・消費量を積み増している次第ではある。
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