1980年代後半におけるバブルの形成には、株価と不動産価格、さらにはゴルフの会員権などの高騰などもあり、いわゆる資産バブルの様相となっていた。

　この際の株価の上昇のひとつの典型例として、NTT株の上場があった。1985年に日本電信電話公社が民営化されて2年後に上場した。160万円の初値の後、2か月あまりで318万円に高騰した。バブル経済の絶頂の1989年は時価総額で世界1位となっていた。

　これは個人による株式所得を増加させる大きな要因となっていた。

　当時の日銀の政策金利である公定歩合は1987年2月に2.5%に引き下げられて以来、1989年5月に3.25%に引き上げられるまで2.5%という当時とすれば歴史的な低金利が続いていた。

　このため、個人の資金が預金などから株式に流れるなど、貯蓄から投資への動きが強まっていた。

　バブルといえば、ITバブルもあった。

　ITバブルとは1999年から2000年にかけて起きた。当時普及が進みつつあったインターネット関連企業の将来性を期待して、米国で通信やIT（情報技術）関連企業の株価が急騰し、これが東京市場にも影響を与えたのである。

　1997年のタイの通貨危機や1998年のロシアのデフォルトといった世界経済の動揺に対応するため、FRBは積極的に利下げを行った。ITバブルはこうした金融緩和によってあふれたマネーが株式市場に流れ込んだことが一因とされていた。

　日本でも1997年に大手金融機関の破綻が相次いたが、それとは別の要因で1999年2月には日銀はゼロ金利政策を決定している。つまりこのタイミングで預金金利も低下していた。そこに米国のITバブルが来たことで、再び日本でも個人が株式に資金をシフトさせてきたともいえた。

　その典型例として、ITバブル真っ只中の2000年2月に設定された日本初の1兆円ファンドとなった「ノムラ日本株戦略ファンド」があった。このファンドは2003年までに基準価額が約60%下落するという事態となったのである。

　そして現在である。日銀はテコでも異次元緩和を修正しようとせず、政策金利がマイナスという非常時緩和を続けている。そのなかで株価が高騰し、日経平均は過去最高値が視野に入りつつある。さらに個人の資金が新NISAという形で株式市場に入り込んできているのである。

　これだけ類似性もあり、だから今回もバブルはすぐにも崩壊すると言いたいわけではない。ただし、過去の事例をもとに、そのリスクにも備えてほしいと思うのである。