米戦略爆撃機「Ｂー１Ｂ」が６月５日、朝鮮半島上空に飛来し、韓国空軍戦闘機と合同訓練を行い、韓国内の射撃場に精密誘導爆弾（ＪＤＡＭ）を投下した。

　「Ｂー１Ｂ」は核兵器は搭載していないが、「ＧＢＵ－３１」と「ＧＢＵ－３８」など合同直撃弾、長距離空対地巡航ミサイル「ＪＡＳＳＭ」など在来式兵器で９３０ｋｍ離れた場所から北朝鮮の核心施設を半径２～３ｋｍ内での精密打撃が可能である。有事時の「爆弾の母」と言われている「ＧＢＵ－４３」や地下６０メートル攻撃可能な「ＧＢＵ－５７」など最大で６１トンの爆弾を搭載できる。最大速度がマッハ２と戦略爆撃機の中では最も早く、グアムから２時間で飛んで来れる。

　「Ｂー１Ｂ」は昨年、２月に２回（１日、１９日）、３月に２回（３日、１９日）、８月に１回（３０日）、１２月に１回（２０日）の計６回、グアム基地から出撃し、韓国の戦闘機と合同演習を行っていたが、これまではデモンストレーション飛行するだけで、実際に爆弾を投下することはなかった。韓国国防部の発表によれば、一触即発の状態にあったトランプ政権下の２０１７年以来、７年ぶりのことのようだ。

　確かに「Ｂー１Ｂ」は２０１７年に３月１５日、軍事境界線に近い江原道寧越郡にある通称「必勝射撃場」と呼称されている上東邑射撃場で１時間にわたって爆弾投下訓練を非公開で実施していた。この年は９月にも２機飛んできた。

　当時は、北朝鮮ががレーダーでキャッチし、国営通信「朝鮮中央通信」が「（米軍機が）我々の対象物を先制打撃するための核爆弾投下訓練を行った」と報道したことで明るみに出たが、米韓軍当局は肯定も否定もせず口をつぐんでいた。しかし、今回は米韓軍当局共に「ＢーＩＢ」の爆弾投下訓練を堂々と公表し、写真まで公開している。

　偵察衛星の打ち上げ、延べ１８発の短距離弾道ミサイルの連射、韓国への「汚物風船」散布、さらにはＧＰＳ攻撃などを繰り広げる北朝鮮への牽制、威嚇警告であることは間違いないが、北朝鮮は許しがたい「挑発行為」と受け止めるであろう。

　「Ｂ-１Ｂ」は北朝鮮が最も恐れている戦略爆撃の一つである。２０１７年３月当時は北朝鮮には迎撃能力はなかった。それにもかかわず対南宣伝媒体であった「我が民族同士」が「Ｂ－１Ｂ」を撃墜する仮想映像を公開し、米国を威嚇していた。

　また９月の時は国連総会に出席していた李容浩（イ・ヨンホ）外相が「これからは米国の戦略爆撃機が例え我々の領空境界線を越えていないといっても任意の時に撃ち落とす権利を含めすべての自衛的対応の権利を保有することになるだろう」と強気なコメントを発表していたが、いずれも妄想、空想に過ぎなかった。

　しかし、今年は「Ｂー１Ｂ」と並ぶ地下２００ｍの地下バンカーを焦土化するバンカーバスターだけでなく、核爆弾も搭載可能な戦略爆撃機「Ｂー５２Ｈ」も４月に済州島沖の日韓の防空指揮別区域（ＡＤＩＺ）が重なる地域で日韓と合同空中訓練を実施していたことや今月実施される日米韓海上合同訓練に原子力空母「ロナルド・レーガン」の参加が予定されていることから北朝鮮としては何らかの対抗措置を取らざるを得ないであろう。

　原子力空母については昨年１１月に「カールビンソン」が２０１７年以来、６年ぶりに韓国に入港していたが、「ロナルド・レーガン」が韓国に入港すれば、米空母としては７か月ぶりということになる。

　北朝鮮が２０１７年当時、啖呵を切っていてやらなかった対抗措置が２つあった。

　一つは中距離弾道ミサイル「火星１２号」４発による「グアム包囲射撃」である。

　北朝鮮はこの年の８月８日、「核戦略爆撃機があるアンダーソン空軍基地を含むグアムの主要軍事基地を制圧、牽制し、米国に重大な警告シグナルを送るため、中長距離戦略弾道ロケット『火星１２』（４発）によるグアム周辺包囲射撃を断行する作戦案を慎重に検討している」との戦略軍報道官声明を出していたが、強行しなかった。

　もう一つは、太平洋での水爆実験である。

　この年の９月に金総書記は国連総会でのトランプ大統領（当時）の「北朝鮮を完全破壊する」の発言に激怒し、「我々もそれに相応する史上最高の超強硬対応措置の断行を慎重に考慮する」との声明を出したことがあった。

　「史上最高の超強硬対応措置」について国連総会に出席していた李容浩外相が個人的な感想として「おそらく歴代最大級の水素爆弾の地上実験を太平洋上でやるのでは」と発言したことから水爆実験の可能性が取り沙汰されたが、現実的には不可能である。

　太平洋上の核実験は米国のレッドラインを超えるだけでなく、北朝鮮国内での核実験や弾道ミサイルの発射実験とは異なり全世界を敵に回すことになる。大気圏の核実験は１９８０年の中国を最後に実施されてない。それを強行すれば、北朝鮮はまさに「人類共通の敵」として指弾されからである。

　そうなると、現実的な対抗策として考えられるのは大気圏再突入の実験と称し、ＩＣＢＭ「火星１７」や新型固体燃料ＩＣＢＭ「火星１８」をロフテッド（高角度方式）ではなく、正常角度で太平洋に向け発射することである。

　実際に金総書記の代理人である妹の金与正（キム・ヨジョン）党副部長は昨年２月２０日、米韓合同軍事演習を非難する談話の中で「太平洋を我々の射撃場に活用する頻度は米軍の行動の性格にかかっている。情勢を激化させる狂信者らにその代償を払わせる意志に変わりがないことを再度確言する」と、不気味な発言を行っていた。

　６月６日午後１時現在、北朝鮮からの反応はない。