テレビを観ながらインターネットする人の実情

最近では双方向性のテレビ受像機による番組も提供される機会が増えてきたが、今でもテレビ(放送)はそのほとんどが一方向性、視聴者は放送される番組を観るだけの「提供される」タイプのメディア。その特性を活かし、食事をしたり雑誌や新聞を読みながらテレビを観るスタイルも数多く見受けられたが、昨今では携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォンの双方を含む。以下同)を用いた「テレビを観ながらインターネットをする」様式が増えており、それを前提としたビジネスや構成の番組も登場している。それでは実際に、テレビのリアルタイムでの視聴とインターネットの併用はどれほど行われているのか。情報通信政策研究所が2020年9月に発表した「令和元年度 情報メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)から確認する。

今調査によれば、テレビの行為者(連続して10分以上の利用)率は朝食時、昼食時、夕食時とその後の3つの時間帯でピークが生じる。

それではテレビ番組と相性がよいと言われているインターネットの利用を「併用」している、つまり「テレビ視聴とインターネット利用の並行行為」者率、言い換えれば「テレビ番組を観ながらネットを使っている」人の割合はどのような推移を示しているのだろうか。それぞれの時間帯の全体比を、年齢階層別で見たのが次のグラフ。当然、まずはテレビを観ていなければ回答には該当しないので、テレビ行為者率そのものの変移と大きな連動性が生じる。

まずは平日。全体的な流れとして3つのピーク時間帯が生じる動きは変わりはない。一方でテレビのリアルタイム視聴は若年層よりもむしろ高齢層の方が高い行為者率を示しているが、高齢者におけるインターネットの利用割合が低いことから、高齢層の並行行為者率は低め。むしろ若年層の方が高い値を示している(50代は突出しているが)。若年層におけるテレビとインターネットの相性のよさがうかがえる。

またよく中身を見ると、10代はお昼時は学校にいることが多いために低めにとどまるが、朝と夕方以降夕食前、そして夜は高め。

休日となると、就学・就業のしばりが無くなり、テレビ視聴そのものの自由度も高まることから、「ながら利用」の値も大きく変化する。午前中では朝食時のピークが1～2時間ほど後ろにずれる。

午後に入るとテレビ視聴そのものが減ることもあり、並行行為者率も減る。そして夜半は夕食時とそれ以降に高い値を示すものの、ピーク時間帯は突出しており継続することなく値が落ちていく。10代は20時台、20～50代は21時台、60代のみが20～21時台と明確にピークが生じているのは興味深い。10代は翌日が平日となるため、早寝をしなければならないから、60代は元々就寝時間が早いため、ピーク時間帯も早くなっているのだろう。

テレビを観ている人のうちインターネットをしている人は

それでは全体に占める「テレビ観ながらインターネット」率ではなく、「テレビを観ている人のうち、インターネットも同時にしている人の比率」はどれぐらいなのだろうか。いわばテレビの「インターネットながら率」ともいえるこの値だが、そもそも論としてインターネットを利用していなければ「ながら利用」は不可能なため、若年層の方が高い値を示している。またテレビ・インターネットそれぞれの行為者率が低い時間帯では誤差が大きくなることから、2019年分は双方の値が高めに出る19時台から22時台限定での値のみが公開されている。

おおよそ「若年層ほど高い値」「高齢層ほど低い値」との傾向がある。10代がやや低めなのは、インターネット利用端末を持っていない場合があるため(今件調査の10代における下限年齢は13歳)。直上の通りインターネットの利用機会の多い少ないも一因だが、テレビとインターネットの相性は年齢階層の全体人数に占める割合だけで無く、テレビの観賞者に限った割合においても、若年層の方が相性はよいようだ。いわゆるテレビ視聴の「実況」が若年層に流行っていることを裏付ける材料の一つとして挙げられよう。

また見方を変えると、40代以降、特に60代はテレビ視聴の際にインターネットを併用することはあまりなく、テレビに集中していることになる。ライフスタイルのギャップの一様式といえるかもしれない。

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※令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

2020年1月14日から1月19日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォータサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13～69歳の1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。よってグラフの表記上は「10代」だが、厳密には13～19歳を意味する。

調査のタイミングにより一部調査結果においてイレギュラー的な動きが確認できるが、これについて報告書では「調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査などの結果も踏まえる必要がある」と但し書きをしている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。