女性会社員のおこづかい、昼食事情をさぐる
男性以上に女性就業者のお財布の中身や昼食の実情は、自分自身の周辺以外のこととなると把握しにくい。全体像としてはどのようなものなのか、新生銀行が長期定点観測をしている調査「サラリーマンのお小遣い調査」(※)の最新版の結果から確認する。
まずは一か月あたりのおこづかい平均額。平均額は3万3951円。男性平均額と比べて3000円強低い水準となっている。
同一年代ならば女性就業者の方が平均賃金が低い実態は知られている。賃金に応じたこづかいを設定しているのか、あるいは自分のこづかいをセーブして世帯に収めている・貯蓄に回す傾向が強いのだろう。また女性は特に若年層と中堅層以降における正社員比率に差異があり、若年層ほど正社員率は高く、収入も大きいのが影響していると考えられる。
続いて昼食時の様式傾向。要は回答調査対象母集団において、就業時の昼食ではどのようなスタイルをとっているか。合わせて弁当持参時を除く、昼食代の平均額も掲示する。
女性においても男性同様、持参弁当率がもっとも高い。そして順位も男女ともに持参弁当・、購入弁当、社員食堂、外食の順。ここ数年は男性では社員食堂の方が購入弁当よりも後順位にあったのだが、今年はそれが逆転してしまっている。スーパーやコンビニの多様化に伴い、中食文化が浸透している気配を覚えさせる。
女性の持参弁当率は男性と比べて極めて高く、半数を超えた50.9％。全女性社員の全昼食内容をカウントした場合、その5割強が持参弁当になる次第である(男性同様、これは「女性社員の5割近くが、毎日お弁当を持参している」ことを意味しない。全昼食回数の5割近くが持参弁当である)。
独身の場合、必然的に持参弁当は自らが作ることになる(親と同居している場合は、その親に作ってもらえる可能性もあるが)。その際、お弁当として耐えうるものを作れるか否かを考えれば、男性よりも女性の方が、持参弁当率が高くなるのも納得は行く。また男性より女性の気遣いが強いことが容易に想像できる健康管理の観点(特にダイエット方面)でも、購入弁当や外食よりも、持参弁当の方が都合は良い。女性の持参弁当率がここまで高いのも理解はできる。
やや意外なのは、女性の「購入弁当」の値がさほど男性と変わりないこと。昨今のコンビニなどで展開されている、低カロリー志向、あるいは女性にターゲットを絞った食品群が、ある程度受け入れられている結果の可能性はある。女性の年齢階層別内訳を見ると、購入弁当の階層別差異はほとんどなく(全年齢階層で20％前後)、年齢を問わずに支持を集めていることになる。
金額面では年齢階層によって差があるものの、30代をのぞけば女性より男性の方が高い。ここ数年は逆の値動きを示していただけに、興味深い話ではある。単なるイレギュラーか、それとも節約志向なのか、来年以降の動向が気になるところだ。
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※2017年サラリーマンのお小遣い調査
今調査は2017年4月7日から9日にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2714人。男女正規就業者に加え、男女パート・アルバイト就業者も含む。公開資料で多分を占める会社員(正社員以外に契約・派遣社員も含む)は男性1252人・女性789人。年齢階層別構成比は20代から50代まで10歳区切りでほぼ均等割り当て(実社員数をもとにしたウェイトバックはかけられていないので、全体値では実情と比べて偏りを示している場合がある)。未婚・既婚比は男性が43.6対56.4、女性は64.9対35.1。なお今調査は1979年からほぼ定点観測的に行われているが、毎年同じ人物を調査しているわけではないことに注意。
