1923年9月1日に発生した関東大震災を受け、9月は防災月間と定められている。災害に備えて用意されることが多い非常食の中でもすぐに思い浮かぶ、カップ麺やミネラルウォーターだが、これらの購入はどの地域で盛んなのだろうか。総務省統計局の家計調査の結果を基に確認する。

まずは直近となる2023年におけるカップ麺やミネラルウォーターの都道府県別支出金額の実情。対象となるのは総世帯(単身世帯と二人以上世帯の合計。要は全部の世帯)で、年間の支出金額。例えば2023年のカップ麺は全国で4817円とあるので、1世帯あたり全国の総世帯では年間で平均4817円分のカップ麺を購入していることになる。

カップ麺で最大の支出金額を示したのは青森県の6511円。突出した値を示しているが、直接的な原因は見当たらない。2023年に青森県で大規模な台風などの自然災害が発生していれば、カップ麺を普段の食事として買わざるを得なくなったケースが生じたり、防災意識の高まりによる需要の拡大が生じた結果が推定できるのだが。一応2023年では7～9月に相次ぎ大雨に関連した被害状況を伝える報が、【あおもり防災ポータル】で確認できるぐらい。

それ以外では特段地域別の傾向だった動きは見当たらない。北日本や東日本の日本海側で多いように見受けられる程度。特定地域に限れば、東京都で4502円と全国平均よりも低い支出金額にとどまっているのが意外ではある。一方大阪府では6320円と、全国平均を上回る高い支出金額を示している(全国で青森県に次いで第2位)。

ミネラルウォーターは沖縄県が7120円ともっとも高く、次いで鹿児島県の5332円、大分県の5190円と続く。沖縄県については、水道水に消毒として使われるカルキ臭が強いことから、ミネラルウォーターの需要が高く、相場も安いのが原因のようだ。さらに沖縄県では2023年9月以降小雨が続いており、これもミネラルウォーターの需要を底上げしているように見える。

地域別動向としては関東、東海、四国にやや高めの値が出る傾向があるようだ。東海で多めなのは、ミネラルウォーターの名産地が多いのも一因かもしれない。

よい機会でもあるので、取得可能な最古の値となる2005年分と直近値の2023年分との比較を行う。

カップ麺もミネラルウォーターも普段の食生活の中で使う機会が増えているようで、全国平均はもちろん、ほとんどの地域でプラスの値を示している。カップ麺では大阪府のプラス196.2％、佐賀県のプラス197.4％、宮崎県のプラス192.9％が際立っている。一方で、東日本大震災で大きな被害を受けた被災3県(岩手県、宮城県、福島県)は特別な増加ぶりを示していないのは意外なところ(宮城県がプラス111.3％と、やや大きめというところか)。防災意識の高まりから、備蓄品としてのカップ麺の需要が大いに増えるようにも思えたのだが。

ミネラルウォーターでは三重県のプラス384.8％、群馬県のプラス375.2％、新潟県のプラス32.9％が際立つ増加ぶり。地域別の傾向としては関東で伸び率が鈍い、東北や中部、近畿で安定した伸び方が見られるなどが挙げられよう(福島県がほとんど伸びていないのは意外だが)。前者については元々多くの人が普段の食生活の中で使っていたからだろうか。後者は台風などによる災害への備えの意識が高まったのも要因かもしれない。逆に北海道と青森県ではマイナスを示しているのが興味深いところ。

ミネラルウォーターもカップ麺も、ある程度日持ちのする食品に違いない。普段の食生活の中で使う機会が増えたとしても、その特徴に変わりはない。ある程度まとめ買いをして、古いものから食べ、食べた分だけ新しく買い足すことで、実質的に備蓄非常食として使うこともできる。

普段の食生活の中で使う機会が増えたミネラルウォーターやカップ麺について、少々購入・消費の仕方を変えることで、備蓄非常食としての役割も担わせることができる点は、覚えておいた方がいいだろう。

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