箱に入ったゲームソフトが店頭に並ぶパッケージ販売は過去となりつつあり、スマートフォンのみならずゲーム専用機でもデジタルストア（ダウンロード販売）が大きなウェイトを占めているのが現状です。プラットフォーム側にとっては安定した収益を確保でき、ユーザー側からはレビューやコミュニティが貴重な手引きとなっています。

その一方、ゲーム開発者にとっては交渉の余地なく手数料が「天引き」される不満も募っており、デジタルゲームストアも曲がり角に差し掛かった感があります。そうした状況を象徴する記事をピックアップしてみました。

ココがポイント

▼中国ゲーム大手テンセントがApp Storeアプリ内課金を提供する方法を模索中と認める。現在「ミニゲーム」は対象外

・中国テンセント、ゲームのアプリ内課金の収益共有でアップルと協議（Bloomberg）

▼Epic Gameが「Fortnite」を提供するモバイルアプリストアを開設。EUではiPhone版、全世界向けにAndroid版

・Epic Gamesが独自アプリストア「Epic Games Store」モバイル版を開設、日本でもAndroid版がオープン（ケータイWatch）

▼PCゲーム配信プラットフォーム「Steam」がレビューの表示順を切り替え可能に。新規プレイヤーも使いやすく

・「Steam」，ネットミームやAAなどの“おもしろレビュー”よりも，購入時の参考になるレビューを上位に表示する新システムを導入（4Gamer.net）

▼Valveが自社製のSteam Deckのみに提供する「SteamOS」を他社製の携帯ゲーミングPC対応に向けた動き

・Valve、Steamの利用に特化した「SteamOS」の他社製デバイスへの提供に向け開発進める。ASUS ROG Ally対応は一歩前進か（AUTOMATION）

エキスパートの補足・見解

アップルとGoogleは長年にわたり自社製アプリストアを優遇し、他社製ストアをシステム的に冷遇してきました。特にアップルのiPhoneは他社ストアをインストールするためには「脱獄」というセキュリティ的にも危険で保証対象外となる操作を要し、事実上封じていたと言えます。

昨年末にEUではデジタル市場法（DMA）が施行されたもと、アップルは他社製アプリストアをしぶしぶ許可。かたや中国ではWeChat上で動くミニゲームがApp Storeの手数料を逃れていたものの黙認、ようやく圧力を強めた……というか他の市場と同じ対応を始めたという流れです。

かたやSteamの動きは、いろいろな意味でPCゲームのハードルを低くする取り組みです。任天堂やソニー、マイクロソフトなどゲーム専用機プラットフォームと並び立つ存在となり、健全な競争を促すことを期待したいところです。