「お金払ってもいいナ」基本無料のコンテンツで支払いしても良いと思う若者の割合
基本無料のサービスが普及するウェブ界隈。しかしその環境に慣れ親しむ人、とりわけ若年層は「コンテンツは全部無料でお金を取るのは悪」との発想を抱くようになる。実態として対価の支払いをしても良いと考える人はどれ程いるのだろうか。SMBCコンシューマーファイナンスが2014年12月に発表した、20代が対象の調査「20代の金銭感覚についての意識調査」の結果をもとに、若者の心境を探る。
実際に若年層は、基本は無料で使えるコンテンツへの対価の支払いに、どの程度の抵抗感、同意感を覚えているのか。3つの対価支払い状況を例示し、その度合いを確認した結果が次のグラフ。
「ゲームやアプリをもっと楽しめるようにする追加購入」(例えば追加シナリオの導入)に関しては、大よそ4割が肯定的。ただし積極派は5％ほどで、残りはケースバイケースとの結果が出た。男女別では男性の方が好意的。
一方、「コミュニケーションを彩るコンテンツの追加購入」(例えばLINEのスタンプ)は4割近く。ただし積極派は「もっと楽しめる」云々と比べてやや少なめ。また男女別では消極派が多分に上乗せされているが、女性の方が好意的な人が多い。
コンテンツの利用そのものに影響は直接無いものの、中長期的には大きな影響が生じるであろう、「創り手側への支援的な寄付」(例えばサイト運営者や動画製作者へのカンパ、ギフトなど)は3割ほどが好意的。こちらは女性よりも男性の方が積極的。
リリースではこの動きに関して「20代女性はコミュニケーションのため、男性はクリエイター支援のために対価を支払ってもよい、と考える傾向がある」と評しているが、大よそその通りの動きといえる。また、男女ともに自分の利用の上で直接影響があるならばより積極性を示すが、創作側支援のようなリターンがすぐには見えないものには尻込みする傾向が強い。もっとも、反応が見えにくい場合にアクションを起こしにくいのは、どのような寄付行為にもいえることで、クリエイター支援に限った話では無い。
コンテンツへの対価を極力避けたい人が多数派を占めるのには違いないものの、支払いを嫌う人ばかりではないのも事実。むしろコンテンツの対価問題は、支払いのためのハードルをいかに下げていくか、それこそ言葉通り投げ銭やおひねり、チップ感覚で出来るようにするか、仕組み側の整備の問題なのかもしれない。
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