ウェブサービスの中では今一番利用され注目を集めているのがソーシャルメディア。その利用実情を、総務省が2018年7月に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)から確認する。

今回利用実情の目安として利用率を確認するのは主要ソーシャルメディア、具体的にはLINE、Google＋、Facebook、Twitter、mixi、Mobage、GREEの計7サービス。加えて動画系のソーシャルメディアであるYouTube、ニコニコ動画、Snapchat(2017年分調査で初登場)、Instagram。LINEは厳密にはソーシャルメディアではなくコミュニケーションサービスだが、今調査ではソーシャルメディアとして取り扱われている。

具体的サービス毎の利用状況は次の通り。年齢階層別の動向は後ほど確認するが、若年層の利用率が圧倒的に高く、これが後押しする形でLINEが一般的な(コミュニケーション系)ソーシャルメディアでは最上位につくこととなった。

次いでFacebook、Twitter、Google＋と海外発のソーシャルメディアが続く。かつて日本で一世を風靡したmixiだが、今調査の限りでは4.3％のみの利用率に収まっている。LINEは厳密にはソーシャルメディアと似て非なるものなので、実質的には「国内利用率ナンバーワンのコミュニケーション系ソーシャルメディアはFacebook」となる。

他方、動画系のソーシャルメディアまで精査に含めれば、LINEと肩を並べているのがYouTube。全体の7割強が利用している。

これを年齢階層別に見たのが次のグラフ。各層間の特性が表れており、興味深い結果が出ている。

まずはコミュニケーション系。LINEが50代まで過半数、特に20代から30代では9割超の値を計上している実態の圧倒感が確認できる。60代ですら4割近くがLINEを活用中。これらの値はインターネット利用者、携帯電話利用者限定では無く、該当する属性全体比であることに注意が必要である。50代の人3人を集めれば、そのうち1人はLINEを利用している計算となる。

10代・20代では意外にもTwitterがLINEに続き、30代以降ではFacebookが続いている。かつて実名・実肖像主義のFacebookは日本では浸透しないのではないかとの話もあったが、この値を見る限りそれは単なる杞憂だったようだ。20代では過半数の人がFacebookを利用していると答えている。

LINE、Facebook、Twitterいずれも20代が利用のピークで、それ以降利用率は減少していく。60代ではLINEが4割近くを示しているものの、それ以外ではFacebookが1割程度でしかない。利用端末そのものの普及率の低さも一因だが、先行する記事にある通り高齢層ではデジタルにおけるコミュニケーションは電子メールが主流であり、ソーシャルメディアにはまだ手が及ばない。あるいは必要性を感じないのかもしれない。何しろコミュニケーションメディアは、自分だけでなく意思疎通をしたい相手も登録していないと、利用ができないのだから。それゆえにLINEの高い値は特異的。利用ハードルの低さが利用率の底上げに貢献しているのだろう。

なおGoogle＋は年齢階層を問わず大よそ2割超、50代では3割強の値を計上している。報告書では特段解説は無いが、そして調査票では選択肢の表記に「※Googleでの検索やGmailとは別のサービス」との補足があるものの、なお「検索エンジンとしてのGoogleの利用」「Gmailの利用」と勘違いをしている人が少なからずいるものと考えられる。

他方、動画・写真系ソーシャルメディアになると、YouTubeの幅広い年齢階層における利用状況が見て取れる。40代までは8割超、50代でも2／3近く、60代でも3割強が利用している。豊富なコンテンツの実装に加え利用ハードルが低く、ブロードバンドでインターネットにアクセス可能な環境であれば、会員登録の必要すら無くほぼ利用できるのが強みではある。

ニコニコ動画は10代から20代の利用が多いが、30代でも2割近く、60代でも8％近くの利用状況が確認できる。オシャレ感の強い画像共有サービスInstagramは20代が利用のピークで5割強、10代や30代も3割強の利用率を示し、若年層に強いサービスの実情が把握できる。今回年から加わった、写真や動画などを個人やグループに送れる、そして送った相手が閲覧した後は再閲覧ができなくなる特殊な性質のサービスSnapchatは、20代で9.3％、30代以降はほとんどゼロとなっている。

今件調査結果からはLINEの浸透ぶりやTwitterの若年層への普及(最利用率は20代)など、興味深い動きを多々確認できるが、これらの動きはここ数年のものであり、単年のイレギュラー的なものでは無い。来年はさらにこれらの動きが進み、日本国内におけるソーシャルメディアの勢力図も随分と変化した状況となるだろう。

■関連記事:

テレビを観ながら話題のやり取りをソーシャルメディアで…断トツなツイッター、低めなFacebook

LINEやツイッターが伸び、mixiが落ちる…新成人のソーシャルメディア事情

※平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

2017年11月11日から17日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13歳から69歳を対象とする1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時併行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。グラフ・本文中の表記の「10代」は、厳密には13～19歳を意味する。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。