この夏、毎日のようにテレビの報道・情報番組等で、猛暑が取り上げられたが、こうしたニュースを見ていて、皆さんは何か違和感を感じなかっただろうか？あれだけ時間を割いて猛暑について番組で取り上げる一方で、地球温暖化については、ほとんどと言ってよい程、触れなかったのである。温暖化は明らかに日本の気象・気候にも影響を及ぼしているにもかかわらず、とりわけテレビ報道では、まるで「温暖化」という言葉自体がタブーであるかのように頑なに触れようとしないのは、やはり、おかしいのではないか。筆者は、NHKと民放キー局に質問状を送り、回答を得た。

〇猛暑報道と温暖化報道の深すぎるミゾ

　筆者が本稿を執筆するきっかけとなったのは、今年6月に発表された「気候危機に関する気象予報士・気象キャスター共同声明」だ。これは、各報道機関で活躍する現役の気象予報士、気象キャスターの多くが、「気象情報の中で気候変動（＝温暖化）についてもっと伝えるべきだ」と危機感を持つ中、

と宣言したものだ。この共同声明が発せられた背景には、温暖化に関する研究やそれに基づく分析・予測が大幅に進歩し、異常気象や猛暑の背景にある温暖化の影響について触れることが可能になってきたということ、そして、いよいよ温暖化による人間社会や自然環境への影響が深刻化してきたことがある。

　だが、こうした科学的知見の蓄積と分析・予測の技術の向上にもかかわらず、日々のテレビでの情報発信はアップデートされているとは言い難い。ジャーナリストの井出留美さんがYahoo！エキスパートでの記事の中で書かれているが、日本最大のビジネスデータサービス「G-Search」に登録されている各報道機関のデータを井出さんが調べたところ、2024年8月1日から20日までに「気候変動」と「酷暑」「猛暑」をキーワードとした報道は、「酷暑」「猛暑」のみの報道と比較して、たったの３%だったという。

　井出さんの手法に習い、期間を今年7月１日から本稿を執筆している同８月２８日までとし＊、NHKニュースとテレビ番組放送データを対象にして「猛暑」で検索すると、１８４５件。これに対し「気候変動」より一般的に馴染みのあるだろう「温暖化」で「猛暑」と共に検索してみると、２０件、つまり約１％。やはり、少なすぎる結果だった。

＊7月上旬時点で既に東京都等で猛暑日があり関連報道もあったため。

〇猛暑報道についてのテレビ局の回答

　今月頭、筆者はNHKと民放各局に、猛暑と温暖化に関する報道姿勢について、質問状を送った。その質問状は、本稿末尾に転載したので御覧いただきたいが、要約すると、筆者の質問は以下のようなものだった。

　これに対し、NHKと民放キー局４社が回答し（唯一、日本テレビだけ回答なし）、こちらも本稿末尾に転載したので御覧いただきたいが、総じて、「地球温暖化については、これまでもさまざまで伝えている」（NHKなど）「他局との共同キャンペーンを展開したり、スペシャル番組を制作している」（テレビ朝日など）といった内容であった。だが、上述の検索結果から言っても、筆者がこの間、各番組を視聴しての実感から言っても、猛暑と温暖化を関連付けての報道がしっかり行われたとは言い難い。

　また、総じてNHK、民放キー局の回答は、上述の質問１～４に対し、具体的に答えたものでは無かった。質問２、３に対し答えたものでは、テレビ東京は「必要があればその都度考慮します」と回答している。また、TBSは質問２～４に関して、「IPCC の報告書や気象キャスターの声明等も踏まえて、気候変動に警鐘を鳴らし、脱炭素の取り組み、エネルギー政策、国際的なトレンド、さらに私たち一人一人ができるアクションなどについて継続的に取材、報道しております」と回答した。

〇テレビ関係者はフェーズが変わったことを認識して

　これらのNHK、民放キー局の回答や、上述の猛暑報道の検索結果から、うかがい知れることは、いずれも温暖化をある程度、重要なテーマと捉えつつも、報道全体の中での優先度は必ずしも高くなく、根本的に危機感が足らないということだ。実は、これらの回答を温暖化に危機感に持ち対応策を求める各方面の関係者らにも見せたのだが、

「化石燃料を減らすこと、エネルギー基本計画の策定などのことに関しても、視聴者としてはほとんどなかったなと感じてしまいました」

「回答自体はしっかりなされているものの、答えになっていないと言うか、何故あれほど報道に消極的なのかと繋がっていないなと感じました」

　等との感想であった。テレビ関係者の皆さんに是非、理解してもらいたいのは、温暖化の進行による極めて深刻かつ全世界的な影響を食い止められるか否か、今、正に正念場であり、メディアが何を報じるかも極めて重要であるということだ。IPCCは、温暖化による破局的な影響を防ぐため、世界平均気温上昇を１．５度以下に抑える必要があることを強く訴えている。だが、この間、温暖化の進行は進み、既に今年７月までの過去１２カ月間の世界平均気温の上昇幅は１．６４度となってしまっており、「１．５度目標」は風前の灯火だ。

　また、現在のままの各国の温室効果削減目標では、仮にそれを達成したとしても、世界平均気温の上昇は、１．５度どころか、２．９度まで上がってしまうこともUNEP（国連環境計画）が昨年１１月にまとめた報告書で指摘されている。より野心的な目標、抜本的な社会変革が必要なのだ。しかも、温暖化対策は時間とのたたかいでもある。IPCCによれば、「１．５度目標」を実現するためには、CO2含む温室効果ガスの排出を世界全体として２０３０年までに基準年（２０１９年）との比較で、ほぼ半減する必要があるのだ。

　温暖化の進行を放置すれば、その先にあるのは、異常気象の被害の甚大化および、その頻度の増加である。それが、限りなく確実に起きるだろうことは、世界の科学者達が膨大な研究や議論、論文の査読を重ねた上で合意している。また、それが実際に起きるかは議論が分かれるところであろうが、温暖化はティッピングポイント、つまり、ある限界点を超えると、温暖化の影響がさらなる温暖化を招き（「正のフィードバック」）、もはや人間の力で温暖化を止めることができない「暴走状態」になることも危惧されている。そうなった場合、それこそ人類の存亡すらも左右しかねない。英国レスター大学の研究によれば、世界平均気温が6度上昇した場合、地球の酸素の大部分を供給する海の植物プランクトンが酸素をつくれなくなり、人類を含め大多数の生きものが「窒息」して死滅するかもしれないのだという。

　無論、「温暖化が暴走する」「人類が死滅する」というような研究報告が「温暖化の影響の過大評価」である可能性もあるだろうし、むしろ、そう願いたいのだが、極めて確度の高い予測としてIPCC第６次評価報告書で示されている温暖化進行を放置した場合の結果だけでも、人類にとって重大な脅威である。

　このような深刻かつ全世界的に影響のあることについて、日本のテレビはあまりにも軽く扱っていないか。温暖化の危機のフェーズが上がっているのに対し、テレビ関係者の認識が追いついてないのではないか。少なくとも、ただ「暑い、暑い」と連呼するような猛暑報道に連日で、あれだけ時間を割くのであれば、温暖化の影響やそれを食い止めるための具体的な対策や政策について、もっと報道すべきだ。それが、放送の役割であろう。

〇社会的責任と視聴率の両立を、ポジティブさも大事

　かつてテレビ業界にいた筆者の経験から、また、先日、気候科学者の江守正多さんが記事で書かれていたことも踏まえ、テレビ関係者が温暖化を取り上げにくい心理は何となく想像がつかないでもない。つまり、温暖化は、「複雑で面倒」、「対策をしていないことを責められているような気がする」といったネガティブ感情が、テレビ関係者側にも、そして視聴者側にもあり、「視聴率が稼げない（ことが多い）」という印象を持っているのだろう。

　だが、確かに温暖化対策のための社会変革は大仕事であるが、人類や生態系を救うという以外にもポジティブな面があり、そうしたところに着目して報道してもらいたい。例えば、近年、ロシアによるウクライナ侵攻やイスラエル軍によるガザ攻撃などの影響で、エネルギー価格が高騰し、電気料金値上げなどで日本の市民の生活を圧迫しているが、石油や天然ガスなどの化石燃料から太陽光や風力などの再生可能エネルギーへの転換により、温室効果ガス排出を削減するだけでなく、化石燃料の輸入で国外に流出している年間３５兆円（2022年統計）という莫大なお金を国内で循環させることができるようになる。

　そして、幸運なことに、日本の再生可能エネルギーのポテンシャルは極めて大きい。農業と共存する営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）は、農家の収入を増やし、食料自給率の向上や地方の過疎化防止にもなるだろう。

　これは、温暖化に限らず、どのテーマにも言えることだが、いかに視聴者や読者の関心をひきつけるかは、メディア人の腕の見せどころ。是非、社会的責任と視聴率の両立を、テレビ関係者諸氏には目指してもらいたいものである。

　最後に、今回の筆者の質問に対する各局の回答を読んでの、江守さんのコメントを紹介したい。

　本稿の最大の狙いはテレビ関係者を批難することではなく、より有意義な報道を期待するものだ。テレビ関係者の皆さんには、是非、テレビの持つ大きなポテンシャルを有効に使っていただきたい。日本、ひいては世界の命運は、貴方がたの肩にかかっていると言っても過言ではないのだ。

（了）

以下、筆者の質問とNHK、民放キー局各社の回答。

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猛暑報道における貴社報道・情報番組に関する質問

　連日、各報道・情報番組でそれなりに時間を割いて「災害級の暑さ」等と猛暑に関するニュースが報じられているが、その中で「地球温暖化＊による影響」に言及することや、温暖化の現在についての解説については、「あまりにも行われていない」と、専門家や気象予報士からも指摘されている。これについて、貴社の報道姿勢について、以下、確認したい。

＊本質問状では、地球温暖化（＝気候変動）を、「人間活動に起因する長期的な地球規模の気温上昇とそれに伴う気候の様々な変化」と定義する。

１）国連広報センターは国内各メディアと共に、温暖化とその対策に関する啓蒙キャンペーン「1.5度の約束」を展開し、キャンペーンに参加する各メディアは、「猛暑などの異常気象や人々の関心が気候危機に集まるタイミングを捉えながら、気候科学の声、暮らしにおける工夫の提案、好事例などについて積極的に発信する」としている。

　このような動きから言えば、ただ番組中に「暑い、暑い」と連呼するだけではなく、間違いなく暑さを底上げしている温暖化についても触れ、丁寧な解説が必要なのではないか。

　貴社の猛暑に関する報道で、温暖化の言及が少ない理由をお答えいただきたい。また、今後、より積極的に温暖化に関しての言及や解説等を増やしていくつもりがあるのならば、それについてもお答えいただきたい。

２）猛暑報道で、温暖化の影響に言及しにくい原因として「短期の気象と中長期の気候では専門分野として異なる等、エビデンスの点で断言しにくい」との声は、気象予報士達からも上がっているものの、一方で、気象庁のイベント・アトリビューション＊で温暖化の影響がよりわかりやすくなったことや、IPCC第６次評価報告書＊で猛暑・大雨等が頻発しやすくなっていることが確証を持って述べられている。これらについて、猛暑報道の中でも言及すべきではないか。上述のような課題に対しどのように対応していくか、報道の中でどのように具体的かつエビデンスのある情報を発信していくか、今後、取り組んでいく意向があるならば、是非、教えていただきたい。

＊イベントアトリビューション

https://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/mext_01287.html

https://www.data.jma.go.jp/fukuoka/kaiyo/knowledge/koen2.pdf

https://www.worldweatherattribution.org/wp-content/uploads/JP_Reporting-extreme-weather-climate-change-v2.pdf

＊気候変動に関する政府間パネル（IPCC）第6次評価報告書

https://www.env.go.jp/earth/ipcc/6th/index.html

３）貴社報道番組の責任者は、「気候危機に関する気象予報士・気象キャスター共同声明」＊を知っているか。またこれに対する受け止めや番組作りにどう反映していくかについて教えていただきたい。

＊「気候危機に関する気象予報士・気象キャスター共同声明」

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000128060.html

４）まず、温暖化が深刻であるとの周知をすることが報道機関として重要ではあるが、同時にいかに温暖化を止めるかという温暖化対策についての報道もあわせて行うべきではないか。温室効果ガス削減でいかに化石燃料の使用を減らしていくかは最優先課題であるが、それと密接に関係するエネルギー政策が、まさに今、第7次エネルギー基本計画の策定というかたちで論議されている。ただ番組中、「暑い、暑い」と連呼するだけではなく、第7次エネルギー基本計画の策定について、気候科学や再エネの専門家、環境NGO等の意見も交えて、番組の中で取り上げるべきではないか？貴社報道番組の担当者の考えについてお答えいただきたい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上。

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〇NHKの回答

ご質問に以下、回答いたします。

NHK は地球温暖化について、これまでもさまざまな形でお伝えしています。

ニュースや番組で何を伝えるかについては、自主的な編集判断に基づき、そ

の都度、総合的に判断しています。

以上です。

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〇テレビ朝日の回答

いただいたご質問について、以下の通り回答いたします。

猛暑報道に関しては、地球温暖化の影響など幅広い内容を適宜取り上げてお

ります。

昨年は気候変動の影響を大きく受ける北極で約1カ月半に及ぶ長期取材を行

うなど、独自取材に基づいた企画や特集を発信しました。

また、テレビ朝日は国連「SDG メディア・コンパクト」の加盟社として、気

候危機を食い止めるための共同キャンペーン「1.5度の約束-いますぐ動こう、

気温上昇を止めるために。」を展開しています。

3年目となる今年も、これまで同様 NHK 民放6局連動で作る環境スペシャル

番組に参加するほか、国連がこの夏から新たに行う SNS ムーブメント『#何も

しないともっと暑くなる』にも参加します。

以上

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〇TBSの回答

ご質問への回答

猛暑に関する報道については、それがもたらす社会・経済現象を伝えつつ、暑さに脆弱な高齢者や子ども達ら市民の健康・命を守る方法などについて積極的に呼びかけております。また IPCC の報告書や気象キャスターの声明等も踏まえて、気候変動に警鐘を鳴らし、脱炭素の取り組み、エネルギー政策、国際的なトレンド、さらに私たち一人一人ができるアクションなどについて継続的に取材、報道しております。2020 年からは毎年 SDGs キャンペーンの中で地球温暖化や気候変動の問題について様々な形でお伝えしているほか、昨年は気候変動をテーマとしたスペシャル番組も放送しました。また、2022 年から3年連続で国連 SDGs メディア・コンパクトのキャンペーン『1.5度の約束』に参加し、民放キー局と NHKの6局で、気候危機を食い止めるための行動を促す共同キャンペーンを進めております。今後も様々な知見やご意見を参考にさせていただきながら報道を行ってまいります。

以上

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〇フジテレビの回答

「地球温暖化については、重要な問題と考えており、ＳＤＧｓの観点からも、各番組で取り上げてきました。

また、災害や異常気象の理由の解説で地球温暖化について言及したこともあります。

今年の猛暑につきましては、なぜその場所がこんなに暑くなったのかを説明することも重要と考えています。

何に気をつければ良いかなど、切り口を変えながら工夫して放送しています。

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〇日本テレビの回答

期限までに回答なし。念のため期限後も催促したが、やはり回答はなかった。

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〇テレビ東京の回答

Q１、猛暑に関する報道で、温暖化の言及が少ない理由。

＜Q１への回答＞

地球温暖化への対応は重要なことと考えており、

ニュースや報道番組、SDGsを扱う番組などを通じて、適宜伝えています。

また、２年前から国連広報センターと連携し、

民放キー局とNHKで気温上昇を止めるためのキャンペーンを実施しています。

https://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/pdf/240801_.pdf

Q２、気象庁のイベント・アトリビューションで猛暑・大雨等が頻発しやすくなっていることが確証を持って述べられているが、猛暑報道の中でも言及しないのはなぜか。

Q３、「気候危機に関する気象予報士・気象キャスター共同声明」を知っているか。またこれに対する受け止めや、番組作りにどう反映していくのか。

＜Q２、Q３への回答＞

必要があればその都度考慮します。

【以下、テレビ東京に関する参考情報です】

https://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/pdf/240801_.pdf

https://www.unic.or.jp/news_press/info/50564/

・テレビ東京アナウンス部公式Xでも

　https://x.com/tvtokyo_ana/status/1818860478304862402

・WBS 7/16放送「農業の温暖化効果をどう防ぐか」

　https://txbiz.tv-tokyo.co.jp/wbs/feature/post_300027

・真山仁　ブレイクスルー

　脱炭素の切り札!?原発に匹敵する「超臨界地熱発電」を目指す“地熱アポロ計画”

　https://txbiz.tv-tokyo.co.jp/breakthrough/vod/post_299054

このほか毎年、SDGｓウイークエンドやSDGsウイークなどを設定して

様々な番組で、地球温暖化の問題などにも触れています。

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以上。