かつては百貨店の商品の中でも主役の座にあったものの、今では食料品にその座を奪われている衣料品。そのセールスの実情を経済産業省の商業動態統計調査の公開データから確認する。

百貨店とスーパーの主要品目別売上を商業動態統計調査で見ると、1990年代前半をピークに、衣料品の売上は減少。直近2017年では金額にしてピーク時の大よそ半額、店舗売上全体に占めるシェアは20％ポイント以上減っている。

今回精査をする衣料品における詳細商品区分は次の通り。

この区分を確認した上で、衣料品における、各種細部項目の構成比の動向を確認していく。元々「婦人・子供服・洋品」の比率が高かったものの、近年においては1980年比で5％ポイント強の増加が見られる。それとともに「身の回り品」も少しずつ上昇を見せている。

紳士服・洋品(男性向けの衣料品)の割合が継続して減っているのは、紳士服チェーン店などの進出が大きな要因と考えられる。この数年では「比率の上では」やや戻しを見せて、2004年がもっとも縮小した年(16.5％)となっているが、全体額が減っている以上、男性向けの売り上げが伸びているわけでは無い。むしろ他の項目の減少度合いがより大きく、相対的なシェアが伸びているに過ぎない。この7、8年ほどに限ればシェアでもみ合い、額面では実質的に漸減といったところ。

注視すべき動きとして挙げられるのが、「身の回り品」。シェアだけで無く金額面でも増加傾向にあった。該当する商品は他店舗では取得が難しく、あるいは専門店が身近にあるとは限らない。そしてインターネット通販では実物を精査できないが、直に手に取ってその内容を確認したいものが多く、必然的にデパートが選択されているものと考えられる。さらには景況感の回復も一因だろう。ただしここ1、2年ではシェアこそ増加しているものの、金額は減少の傾向に転じてしまっている。

リーマンショック(2008年秋)以降において急激な減少、特に「婦人・子供・洋品」の金額面での縮小ぶりが著しく、目に留まる動きが生じている。紳士服などはデパート以外では代替が利かない事例もあるが、婦人服や子供服は容易に廉価店への切り替えができる。可処分所得の減少から、(割引率に期待できない)百貨店において婦人向け・子供向けの購入者が足を遠のかせてしまった流れがうかがい知れる。

そしてまた、先の「デパート全体としての売上構成の変化」と同様、1990年代前半が一つのターニングポイントだったことが、このグラフからつかみ取れる。衣料品部門における売上総計はもちろんだが、「紳士服・洋服」の項目で特にその流れが強く出ている。上記にあるように紳士服チェーン店の展開など競合の登場・躍進はもちろん、そしていわゆる「バブル崩壊」が大きな構造変化の引き金となったことは容易に想像できる。無論金額面では「リーマンショック」が、さらなる構造変化における第二の引き金となった感は否めない。

衣料品における売買動向流れとしては、男性関係用品全般、そしてその他衣料品関連が先行して大きな客の減少があり、現在は女性や子供関係、「身の回り品」が続いているとまとめることができよう。

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「百貨店でモノを買う理由は？」を考えてみる

※百貨店やスーパー

経済産業省・商業動態統計調査では百貨店とスーパーの合計値となる大型小売店の値が計上されているため、今回はその値を用いる。また、世間一般に語られる百貨店とデパートの違いは所属協会によるものでしか無く、実質的には同じもの。

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