全日もゴールデンも日テレがトップ

テレビ局の番組や局のメディア力のすう勢を推し量るのに、一番明確な指標が(世帯)視聴率。キー局における最新となる2019年3月期(2018年4月～2019年3月)・上期の視聴率を確認する。

各種データはTBSホールディングス・決算説明会資料集ページ上で発表された「2019年3月期第2四半期決算資料」(第2四半期とは上期のことである)からのもの。なお「キー局」と表現した場合、一般的にはNHKは含まれないが、よい機会でもあるので合わせてグラフに収める。

テレビ東京は区分の上では在京キー局の5局に収められているが、他の4局と比べれば放送内容の特異性(比較的経済関連の内容が多い)の都合上、視聴率で他局と比べて低めの値が出るのは、ある意味やむを得ない。その特異性を考慮し順位精査の際に除外すると、フジテレビが一段低く、TBSとNHKがやや低め、日本テレビとテレビ朝日が高めのポジションについており、3階層状態にある。

視聴率が低迷しやすい昼間や深夜を除いていることから、全日と比べて高い視聴率が期待できるのがゴールデンタイム(19～22時)とプライムタイム(19～23時)。その双方で10％を切っているのは(テレビ東京以外では)フジテレビとNHK。そしてプライムタイムのみだがTBSも10％を切っている。10％以上はTBSではゴールデンタイムのみ、そして日本テレビとテレビ朝日が、ゴールデンタイムとプライムタイム双方となる。

放送している番組の構成にもよるが、ゴールデンタイムとプライムタイムの視聴率の差はあまり出ていない。しかしNHKに限れば大きな差異が生じている。これは以前からの傾向で、ゴールデンタイムよりもプライムタイムの方が低いことから、その違いとなる時間帯、22～23時における視聴率がとりわけ低く、平均値を下げてしまっていることになる。もっともこれは各テレビ局の番組構成上、民放ではこの時間帯に番組のクライマックスや人気の高い番組が入ることが多いのに対し、NHKではそうとは限らないこともあり、仕方のない面もある。

テレビ朝日がキー局で唯一、プライムタイムがゴールデンタイム以上の値を示しているのは意外に見えるかもしれない。22～23時の時間帯で放送される各局の人気番組のすう勢が、そのまま表れていると考えられる。テレビ朝日の放送番組表から確認する限りでは、「報道ステーション」がメインのけん引役なのだろう。

前年同期からの変化を確認

視聴率の変移を前年同期(2018年3月期・上期)との比較で表すと次のようになる。

元々テレビの局単位での視聴率は、特番や特定の番組、さらにはイベント的な放送に大きく影響されるところがある。例えば社会現象を引き起こすほどの人気を博したNHKの「あまちゃん」、TBSの「半沢直樹」が好例。

今期では特に日本テレビの下落ぶりが目に留まる。ゴールデンタイムとプライムタイム双方で大きな下げ方をしていることから、主力の夜間放送の番組全体が軟調だったと推測される。直近の同社決算短信補足資料からは特に下落に関する説明は無いものの、下記において「潮目を変える改変～タイムテーブルの『新化』と『深化』～」と銘打ち、新視聴者の確保と既存視聴者のロイヤリティの強化をうたい、さまざまな施策を提示している。番組制作費もここ数年はほぼ横ばい、直近年度に限ればむしろ増加している(2019年3月期・上期では前年同期比でプラス0.8％)しているだけに、意気込みに見合った数字が期待できそうではある。もっとも先日のバラエティー番組「イッテQ！」の不祥事がどこまで影響するか気になるところだが。

大きな上昇を示したのがテレビ朝日。特にゴールデンタイムとプライムタイム双方で大きな上げ方をしていることから、主力の夜間放送の番組全体が堅調だったと推測される(日本テレビの真逆のパターン)。直近の同社決算短信補足資料で確認すると、定番コンテンツが全体的に堅調であったのに加え、ロシアW杯やAFC女子アジアカップなどのスポーツイベント関連の番組も功を奏したようだ。来年2019年は同局開局60周年を迎えるにあたり、60周年記念番組を多数予定しており、それに向けた意気込みも伝わってくる。もっとも前年同期における同局の前年同期比視聴率はゴールデンタイム・プライムタイムそれぞれでマイナス0.7％ポイント・マイナス0.9％ポイントであったことから、その反動が影響している部分もあることは否定できない。

今期では多少の下げ方に留まったNHKだが、前年同期における前年同期比がゴールデンタイム・プライムタイムそれぞれでマイナス1.6％ポイント・マイナス1.5％ポイントであったことを考慮すると、それらの反動を受けてなおさらにマイナスを計上している現状は、決して好ましいとは評価し難い。

視聴率の観点に限れば低迷感は否めず、今期はかろうじて下げ止まった雰囲気のあるフジテレビだが、直近期の決算説明会資料では放送事業(フジテレビ)に関する説明が見られない(番組に関連する催物や映画の説明はある)。前年同期では確認できることから、アピールできる素材が現状も今後予定においても見当たらないように見受けられる。番組制作費も減少の一途をたどっている(2019年3月期・上期では前年同期比でマイナス5.5％)。経費を投入すればよいもの、視聴率が取れる番組を制作できる確約はないものの、経費削減をすればそれだけタガが緩み、品質は劣化せざるを得ない。その影響は因果関係としての数量化は難しいものの、モノの道理としては納得のいくものに違いない。現状ではマイナススパイラル状態に陥っているようにも見える。

この数年は各局ともターニングポイントを迎えている気配を示している。ある局はVの字回復を見せ、ある局は低迷を続け、ある局は下落傾向が継続している。単発のヒーロー的番組やイベントのおかげで一時的な盛り返しを見せることはあっても、根本的な体質、視聴者への姿勢の部分がしっかりとしていないと、次第に低迷さが顕著になる。

中にはそのドーピング的効果に味を占め、魅惑に取りつかれ、繰り返しその効果を望んでいるような行動を示す局も見受けられるが、「待ちぼうけ」の歌にある通り、常に切り株にうさぎがやってくるとは限らない。それを期待するどころか、切り株を増やすべく樹の伐採を繰り返し、かえって地道な努力の成果である果実の収穫量を減らすような動きすら見受けられるのは残念な話(昨今の「報道」番組では特にその傾向が見受けられる)。

4大従来メディアの中では最大の影響力を持つ一方、その力に翻弄される面も見せているテレビ放送。そのような状況下で、各局がいかなる姿勢を見せ、その姿勢が視聴率の動向にどれほど成果として結びついていくのか。今後も注意深く見守りたいところだ。

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