「東京の半分以下の費用で可能」「漢江はセーヌ川よりきれい」は本当?ソウルが2036年五輪招致を本格化 #専門家のまとめ
2036年夏季五輪の開催に韓国・ソウルが名乗りを挙げた。元々韓国は、2032年五輪を北朝鮮との共催を目指していが、国際オリンピック委員会(IOC)がオーストラリアのブリスベンを推薦したことから断念。32年ブリスベン五輪の次、36年五輪開催にソウルが単独開催の招致を目指すという。他にも招致を目指しているライバル国は多いが、ソウルは何を“売り”にしているのか。東京五輪でも露呈した費用面の問題や施設などはどうなるのか。現地報道を中心にまとめてみた。
ココがポイント
エキスパートの補足・見解
韓国が初めて夏季五輪を開催したのは半世紀前の1988年。その後、韓国は北朝鮮との五輪共催を模索し、双方で会談も行っている。文在寅・前大統領もIOCのバッハ会長と会談するなどで、共催への意欲を見せていたが、政権交代などで南北関係に緊張が生まれ、正直なところ、実現へのハードルは高いと言わざるを得ない。
そこにきて2036年五輪をソウルで単独開催すると舵を切った。既存の施設を使い、費用も徹底的に抑えるという。競技開催はソウルだけでなく、地方都市の施設も活用するという。費用は東京五輪の半分以下で、パリ五輪ではセーヌ川沿いを観客席にしたが、ソウルでもそのような会場作りを構想。ソウル市内には光化門(クァンファムン)広場、漢江公園、汝矣島(ヨイド)公園など広く使える場所があるが、これらを有効活用するという考えだ。
とはいえ、他にも招致を目指しているのがポーランド、インドネシア、トルコ、エジプト、インドなど。特にインドは11月にIOCに立候補を決めたばかりで、開催が実現すれば夏冬を通して初めてと注目度も高い。K-POPの世界的人気の韓国だが、大会を実現に向けてどのようなアピールができるか注目したい。