テレビ・ラジオ・新聞・雑誌からなる従来型メディアの中で、先の東日本大震災の際に大いにその存在意義を見直されたラジオ。かつては多くの人が心の友にしたであろう存在だが、最近では聴く人も少なくなっているとの話もある。そのラジオに関する世帯ベースでの普及状況を、総務省が2024年6月に詳細値を発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に確認する。

次に示すのは回答者の世帯におけるラジオの保有状況。なお機器そのものは存在していてもお蔵入りなどの理由で過去1年間に一度も利用していない、あるいは自前での調達ではないものは該当しない。要は今現在でも利用しているラジオが自宅にあるか否か。

全体では37.3％の世帯がラジオを保有していることになる。しかし20代世帯ではわずかに7.6％、30代世代でも13.7％、40代でようやく26.0％となる。60代以降は5割以上を維持し、過半数の世帯がラジオを保有していることになる。この動向を見るに、昔からラジオを保有し聴いている世代はそのまま維持しているが、若い世代は必要性の観点などから親元から離れて暮らすようになってもラジオは購入せずに生活している実情が透けて見える。あと10年も経過すれば、その時の30代の保有率も(今現在の20代がそのままシフトして)10％足らずとなるだろう。あるいは必要性が無くなったことから廃棄し、さらに落ち込みを見せるかもしれない。

世帯構成別では若年層の単身世帯が17.3％と低い値。また、高齢者を含む世帯が一段と高い値を示していることから、高齢者における保有率が高いことが再確認できる。

世帯年収別では特段傾向だった動きは無し。金銭的余裕によってラジオの保有率に影響が生じることは無いようだ。

あまり深い意味は無いかもしれないが、都道府県別の保有率の実情を示したのが次のグラフ。

明確な傾向だった動きは見いだせない。あえて言えば東日本大震災で大きな被害を受けた東北地方で高い値が出ており、地震の際の情報取得手段としてラジオが重要視されているように見受けられる次第ではある。

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※通信利用動向調査

2023年分は2023年8月末に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、満20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対し、郵送あるいはオンラインによる調査票の配布および回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万4059世帯(3万4196人)、2640企業。各種値には国勢調査や、全国企業の産業や規模の分布に従ったウェイトバックが行われている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。