埋蔵量、採掘量、そして輸出入量…世界の石炭事情を探る
主要国の石炭事情。埋蔵・採掘・消費それぞれの量は
昔は多様な方面で利用され、最近ではエネルギー事情の変化や技術革新に伴い再び注目を集めている、化石燃料の一つ、石炭。その現状をアメリカ合衆国のエネルギー情報局(EIA)の公開データベースの値をもとに、多方面から探る。
石炭はかつて日本国内では主要エネルギーの一つであり、国内でも大量に採掘されていた。1961年には年間5541万トンもの採掘が行なわれピークを記録したが、それ以降は石油に主要エネルギーの座を譲り渡したことや、外国産の石炭の方が割安との状況下で国内産の採掘量は激減。現在では年間消費量約1億8800万トン(2014年)のほとんどが輸入品の状況にある。主な輸入元はオーストラリア・インドネシア・ロシア。
その石炭についてだが、地質学的な埋蔵量は3.4兆トンほどとされているものの、技術的・経済的に採掘が可能な埋蔵量は約1.1兆トン(2014年時点)に留まっている。その埋蔵量の上位国を列挙したのが次のグラフ。今件データはEIAでは2014年のものが最新値として収録されており、それをそのまま用いている。
トップはアメリカ合衆国、次いでロシア、中国の順。なお今件の「石炭」とは、瀝青炭・無煙炭・亜瀝青炭・褐炭のすべてを合わせた値である。石炭の採掘、輸出でよく名前が登るオーストラリアも上位に名を連ねている。
次いで年間の採掘量上位国、そして採掘量の上位国におけるその国の消費量をかぶせたグラフを併記する。エネルギーの需要は効率性や環境などの観点から原子力や太陽電池、石油、ガスなどに主軸を移している国が多い。必ずしも石炭の消費量の大きさが、エネルギー関連の技術の先端性を意味するものでは無いことに注意。
埋蔵量の順位とはかなり入れ違いがあり、トップは他国を大きく抜きん出る形で中国、ついで大きく差をつけられる形でアメリカ合衆国がついている。これは石炭の工業使用が技術的に容易であること、そして安価で経済的に優れていることに起因する。ただし石炭は「適切」で比較的「高い技術力」による処理をしないと、二酸化炭素の排出量など環境面での負担も大きい。
また、消費量との重ね合わせグラフを見ると、大量の採掘量を有している中国が、(少なくとも数字の上では)自国内消費分でほぼ消費してしまっているのが分かる。同様の状況はインドなどでも生じているが、中国が(言葉通り)桁違いで採掘と消費を行っていることが理解できよう。
上記グラフは「採掘量順の」消費量。そこで次に純粋な消費量のみでの上位陣をグラフ化しておく。
中国の消費量の多さが改めて実感できる。2位以降の14か国分全部を合わせても、中国の消費量の方がまだ多い(2位から15位までの計14か国の合計は32.50億トン)。また日本や台湾のように、石炭を輸入に頼る国の名前が入っているのも確認できる。
石炭の輸出入量の現状
石炭を消費するにあたり国内で採掘できなければ、他国から調達しなければならない。逆に国内消費量以上の採掘がおこなえる国では、無理に採掘しなくてもよいし、余った分を貯蔵したり輸出する事も可能となる(自国内で採掘できる石炭の品質、種類により、全体量としては充足していても、不足している種類の石炭を輸入しなければならない場合もある)。そこで輸出・輸入量についてまとめたのが次のグラフ。
輸出量は日本における大量の輸入元であるインドネシアがトップ。次いで同じく日本がお世話になっているオーストラリア、そしてロシアの順。採掘量の上位の国でも、自国消費量の方が多い国はほとんど輸出まで回せないことが分かる。
一方輸入量では中国がトップ。かつて2011年時点では日本と僅差だった中国の輸入量は、3年後には大きな差が開いてしまっている。採掘量・消費量・輸入量と合わせて見返すと、アンバランスさが気になるところではある。
石炭は製鉄の原料として使われるだけでなく、発電用エネルギー源としてもいまだに重要な役割を担っている。2007年の金融市場の混乱に伴う乱高下相場をきっかけにした資源の価格上昇以降、採掘技術や環境対策の進歩を受け、石炭は見直されつつある。昨今においても同様の状況が見られる。また日本に限れば、LNG同様に火力発電所の燃料としても注目を集めている。
エネルギー動向を推し量るうえで、石炭の動向確認は欠かせないものに違いない。
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