全日は日テレ、ゴールデンはNHKがトップ

テレビ局の番組や局のメディア力のすう勢を推し量るのに、一番明確な指標が(世帯)視聴率。キー局における最新となる2023年3月期(2022年4月～2023年3月)における上期の視聴率を確認する。

各種データはTBSホールディングス・決算説明会資料集ページ上で発表された「2022年度第2四半期決算資料」などからのもの。「キー局」と表現した場合、一般的にはNHKは含まれないが、よい機会でもあるので合わせてグラフに収める。

なお多くの局の発表資料ではここ数年の間に、HUT(世帯視聴率、Households Using Television)ではなくPUT(個人視聴率、Persons Using Television)を用いるようになったが、連続性を鑑み今記事では引き続きHUTを用いる。以後の記事内表記・グラフ内表記も断りがない限り「視聴率」は「世帯視聴率」を意味する。

テレビ東京は区分の上では在京キー局の5局に収められているが、他の4局と比べれば放送内容の特異性(比較的経済関連の内容が多い)の都合上、視聴率で他局と比べて低めの値が出るのは、ある意味やむを得ない。その特異性を考慮し順位精査の際に除外すると、日本テレビ・テレビ朝日・NHKが高め、TBSとフジテレビが低めと、2階層状態にある。

視聴率が低迷しやすい昼間や深夜を除いていることから、全日と比べて高い視聴率が期待できるのがゴールデンタイム(19～22時)とプライムタイム(19～23時)。その双方で10％を切っているのは今期では全局・全時間帯となった。10％は視聴率の節目であり、かつては多くの局の時間帯で超えていたものだが。

今件で選択したテレビ局の中ではやや特異な動きを示しているのがNHK。ゴールデンタイムとプライムタイムの差異が他局動向と比べるとかなり大きい。これは以前からの傾向で、ゴールデンタイムよりもプライムタイムの方が低いことから、その違いとなる時間帯、22～23時における視聴率がとりわけ低く、平均値を下げてしまっていることになる。もっともこれは各テレビ局の番組構成上、民放ではこの時間帯に番組のクライマックスや人気の高い番組が入ることが多いのに対し、NHKではそうとは限らないこともあり、仕方のない面もある。

ゴールデンタイムで視聴率動向を見ると、トップはNHK、次いで日本テレビ、そしてテレビ朝日、TBS、フジテレビが続く。プライムタイムで比較すると、テレビ朝日がトップとなり、次いで日本テレビ、NHK、TBS、フジテレビの順となる。NHKのプライムタイムでのいまいち度合いは直上にその理由を記した通りだが、プライムタイムではテレビ朝日において、ゴールデンタイムを超える値を示しているのは意外かもしれない。22～23時の時間帯で放送される各局の人気番組の人気が、そのままこの差に表れるともいえる。テレビ朝日では「報道ステーション」がメイン、後は各種映画や特番、ワイド劇場となるのだろう。

前年同期からの変化を確認

視聴率の変移を前年同期(2022年3月期・上期)との比較で表すと次のようになる。

今期はNHKも含む全局が全時間区分においてマイナスとなり、視聴率が増加した局・時間区分は皆無となった。非常に珍しい現象だが、視聴率の低迷傾向はすべてのテレビ局で生じているもので、例えばNHKの業務報告書でも「テレビ放送全体での接触者率の低落傾向は変わらない」との言及があるほど。比較対象の2022年3月期・上期においても、その前年同期からはNHK以外ではマイナスを示しており(オリンピックの影響があったにもかかわらず)、比較対象期がプラスだったので反動でマイナスになったとの理由付けはできない。NHKにしても2022年3月期・上期における前年同期比は全日でプラス0.2％のみにとどまっており、反動の影響はほとんどない。

全局の中で時間区分を問わず一番大きなマイナス幅を示したNHKだが、直近の同社四半期業務報告書では具体的な説明は特に無し。むしろ「地上波を中心に改善傾向にある」と言及が確認できるほどである。

テレビは4大従来型メディア(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)の中では最大の影響力を持つ一方、その力に翻弄される面も見せている。そのような状況下で、各局がいかなる姿勢を見せ、その姿勢が視聴率の動向にいかなる成果として結びついていくのか。今後も注意深く見守りたいところだ。

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