乗用車は漸減から横ばいに、軽自動車は増加中

移動の道具として広く普及している自動車。日本ではどのような種類の車両がどれほど浸透しているのか。国土交通省の自動車輸送統計年報(現状では2021年度分が最新値)などから実情を確認する。今件は自家用だけでなく営業用も含めた値。また各年度に購入された需要台数ではないことに注意。

まずは単純に車種別の登録数を折れ線グラフ、そして年度毎の積み上げグラフ化を行う。

乗用車は1990年代中盤まで右肩上がりだったもののその後横ばい、2005年度前後以降は漸減傾向にある。一方で軽自動車は1980年度以降一貫して増加の動きを見せており、このままでいけばあと10年から20年で両者の保有台数上の立場は逆転する可能性が高い。トラック・トレーラーは漸減状態だったが、2013年度前後からはほぼ横ばいに推移。

そしてバイクや特殊車両まで全部まとめた保有台数全体としては、2006年度をピークに減る気配を見せていた。ところが軽自動車の漸増が貢献する形で、2011年度以降は再び増加しつつある。

2021年度ではバスと乗用車で前年度比がマイナス。一方で軽自動車が大きなプラスを示し、全体のプラス化に貢献する形となった。

「自動車といえば主に何？」は少しずつ変化を

次に示すのは把握されている主要車種全体に対する、個別車種比率の推移。

自家用自動車の普及に伴いトラック・トレーラーの比率は減り、乗用車は増えていく。軽自動車は1970年代～1980年後半にかけて一度シェア上昇の動きを見せ、その後今世紀に入ってから再び上昇を開始している。昨今ではトラック・トレーラーと乗用車がともに減り、軽自動車が増加の一途をたどっている。直近の2021年度時点で乗用車は47.5％・軽自動車は40.4％。乗用車の50％割れは1974年度に47.4％をつけたのを最後に、2013年度に39年ぶりで示してから、今年度で9年連続のものとなる。

このように、世の中に出回っている自動車の種類別比率は大きな変化を見せつつある。ライフスタイルの変化(外出機会が減る、遠出をしない)の他に、人口がほぼ横ばいなのに対して世帯数が増加し、一世帯あたりの平均人数が減ることで、「自家用車も小型で十分」「移動手段は必要だがコストパフォーマンスを考えれば乗用車は手に余る」との需要の変化が、特に乗用車と軽自動車の間で見られる割合の変化をもたらしたと考えれば、十分納得もいく。法令や社会情勢の大きな変化がない限り、この動きはしばらく継続するに違いない。

■関連記事:

【続・自動車は手が届きにくい存在になっているのか…可処分所得と自動車価格の関係(2022年公開版)】

【2022年の新成人の61.1％は「経済的余裕が無くて車を保有できない」】

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。