若年層はややゆとりあり

心理的な状態を表す「ゆとり」との言葉は、それに付随する文言により多様な意味合いを持つ。今回は新生銀行が毎年定点観測的に調査発表している「会社員のお小遣い調査」(※)の最新版(2024年6月発表)を基に、「こづかい」の観点から男性会社員のゆとり感を確認する。

今調査によれば男性会社員の2024年における平均月額こづかい額は3万9081円となり、前年比で1477円の減少を示している。

それではそのこづかい額で、男性会社員は「生活のゆとり感」をどの程度感じているのだろうか。「大いにゆとりあり」「まあまあゆとりあり」「やや苦しい」「大変苦しい」の4選択肢から自身の心境に一番近いものを一つ選んでもらい、前者二つを「ゆとり派」、後者二つを「苦しい派」として集計した結果が次のグラフ。

こづかいの額面の上では各年齢階層中一番高いのは50代だが、ゆとりの観点では40代と並び、一番低い値が出ている。単純にこづかいの金額の高低だけではゆとりがあるか否かは判断できないということだろうか。既婚者が比較的多いことから、子供にかかわる金銭的なプレッシャー(子供向けに自分の懐から出費しなければならない事案も想定される)が大きく、ゆとりを感じにくいのかもしれない。

20代はゆとり派が53.7％と年齢階層別では唯一半数超え。単に20代が、現状のこづかいの額面でもゆとりがあるような生活をしているのか、あるいは独身者が多いためにお金の自由が効きやすい、さらには子供などのために支出する可能性がほとんどないのが原因かもしれない。

一方で見方を変えれば、どの年齢階層でも4割以上、30代以上では過半数が「こづかいが今の金額では苦しい」との感想を抱いている。上を見渡せばきりがないが、昼食代や遊興費など日々の消費の中で、お財布事情の厳しさを覚え、ストレスを感じている人が多数いることは容易に想像できる。

経年変化のゆとり感

男性会社員のこづかいは額面上では横ばい、あるいは漸減の動きの中にある。そのこづかい額で生活上のゆとりを感じる人の割合は、大きな変化は見られない。

こづかいの使い道のトップを行く「昼食代」は500円台が続き(2021年以降は600円台に、直近2024年では700円台となったが、新型コロナウイルス流行の影響が大きいと思われる)、雑誌や新聞などもあまり買わなくなり、ニュースなどの情報取得もスマートフォンなどのモバイル端末で済ますようになる。低消費生活に慣れ、少ないこづかいの中でもやりくりをして、バランス調整をしているのかもしれない。2009年から2010年に大きく「ゆとり派」が増えて以降は、大きな差異が見られない。2017年では「ゆとり派」が大きく増加し、2013年を超える値を示し、それ以降はおおよそ「ゆとり派」が増える傾向があるように見える。

一方で2020年をピークにそれ以降2023年にいたるまで「ゆとり派」が減少しているのは、新型コロナウイルス流行の影響で生じている経済的苦境が影響しているのだろう。そして全体では「苦しい派」が過半数にあることに違いはない。2024年に大きく「ゆとり派」が盛り返しているのは、20代が全体を引っ張った結果といえる。

2012年に発表された、「サラリーマンのお小遣い調査」(2023年までは「男性会社員のお小遣い調査」ではなく「サラリーマンのお小遣い調査」だった。内容は同じ)における過去30年分のデータを収録した「サラリーマンのお小遣い調査30年白書」では、中期的には「大変苦しい」「大いにゆとりあり」が漸減し、「まあまあゆとりあり」が漸増、「やや苦しい」が横ばいの動きを示していると説明されていた。男性会社員が購入する物品の価格変動ややりくり、ライフスタイルの変化が、「まあまあゆとりあり」を増やし、結果として「ゆとり派」増加の動きを見せていたとのこと。

とはいえ全体では未だに「苦しい派」が過半数にあることに違いはない。

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※会社員のお小遣い調査

直近年分となる2024年分は2024年4月12日から15日にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2718人。男女会社員(正社員・契約社員・派遣社員)に加え、男女パート・アルバイト就業者も含む。公開資料で多くを占める会社員は男性1252人・女性842人。年齢階層別構成比は20代から50代まで10歳区切りでほぼ均等割り当て(実社員数を基にしたウェイトバックはかけられていないので、全体値では社会の実情と比べて偏りを示している場合がある)。未婚・既婚比は男性が45.3対54.7、女性は56.7対43.3。

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