今や多くの人達がインターネット経由でニュースを見ている。それではその人達は具体的にどのようなサイトやアプリで、インターネットを用いてニュースを見ているのだろうか。新聞通信調査会が2018年1月に発表した「メディアに関する世論調査」(※)の結果を基に確認する。

今調査対象母集団では7割強が頻度は問わず、そして毎日ならば4割強がインターネット経由でニュースを閲覧している。

それではこのインターネットニュースの閲覧者は、どのようなルートでニュースを取得しているのだろうか。大よそ想定できる選択肢「ポータルサイト」「SNS(ソーシャルメディア)」「新聞社・通信社・テレビ放送局の公式サイトやアプリ」と、それ以外をまとめて「その他」で提示し、複数回答で尋ねた結果が次のグラフ。

検索エンジンなどのポータルサイトに掲載されている、新聞社や通信社などから配信のニュースを見ている人がもっとも多く85.5％。次いでLINEやTwitter、FacebookのようなSNS(「SNS」の言葉の意味として厳密にはLINEは該当しないが、広義では該当し、今件調査でもSNSとして扱っている)で見ているとの人が31.8％。新聞社や通信社、テレビ放送局のような従来型の報道メディアが直接提供しているインターネット上のニュースを見ている人は20.5％。その他、例えば個人サイトや個別商品・サービスなどの企業サイト、プレスリリース集約サイトなどでニュースを確認する人は4.2％に限られている。ポータルサイトを利用する人がこれだけ多数に上るのは、そのサイト自身の信頼性に加え、多サイトを巡ること無く一か所でまとめて確認できる便宜性によるところが大きい。個別の専門店にそれぞれ足を運ぶより、何でもそろうコンビニやスーパーでまとめ買いするようなもの。

「その他」以外について直近2017年度分を、回答者の属性別で仕切り分けしたのが次のグラフ。

高齢層における、新聞やテレビのような従来型メディア好き、権威を好む傾向は、インターネットニュースの取得元にも反映されている。結局配信元が異なるのみで中身は同じ内容であることが多いものの、SNSやポータルサイトでは無く新聞社やテレビ放送局などそれぞれの、そしてリアルな媒体と密接につながりのあるサイトでチェックをする傾向があるようだ。特に70歳以上では新聞社や通信社、テレビ放送局の公式サイトやアプリを用いる人が1／4を超えているのが特徴的。

一方で今件はポータルサイトそのものの機能における利用性向では無いものの、60代以降はそれより若い層と比べるとポータルサイトを避け、新聞社やテレビ局の公式サイトを重用する動きを示しているのは興味深い。逆に若年層ほどポータルサイトに集約する動きを示している。もっとも現実としてはすでに60代までにおいて、ポータルサイトの利用率が8割以上と圧倒的な値を示しているのだが。

また、SNSがインターネットにおけるニュース取得の手段として有用な認識をされている実情もつかみ取れる。特に若年層では多くの人が利用しており、18～19歳に至ってはポータルサイト以上の利用率が確認できる。SNS単体で取得できるニュースは見出しや概要のみのものが多いが、それで十分と考える、割り切る人が多いのだろう。

あるいは元々SNSからインターネットの利用に入り、その中でニュースも見るようになっただけ、つまり最初から「インターネットでニュースを見る」とは、SNSで閲覧するような概要のみのニュースを見るものが常識との理解をしているのかもしれない。

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※メディアに関する世論調査

直近分となる第10回は2017年11月2日から11月21日にかけて住民基本台帳からの層化二段無作為抽出法によって抽出された18歳以上の男女個人5000人に対して、専門調査員による訪問留置法によって行われたもので、有効回答数は3169人。有効回答者の属性は男性1526人・女性1643人、18～19歳63人・20代274人・30代422人・40代567人・50代504人・60代601人・70代以上738人。過去の調査もほぼ同じ条件で行われている。

(注)本文中の各グラフは特記事項の無い限り、記述されている資料を基に筆者が作成したものです。