元サッカー女子日本代表ＦＷで国民栄誉賞にも輝いたタレント、丸山桂里奈さんが今月5日に、元サッカー日本代表ＧＫで解説者、本並健治氏と結婚したことが報じられました。

なんと、本並氏は、丸山さんがマネージャーと都内の区役所に婚姻届を提出したときに、自宅で寝ていたというのです。婚姻届は当事者が立ち会って届出なくてもよいのでしょか。今回は、婚姻届について深掘りしてみたいと思います。

届出なければ婚姻なし

婚姻（結婚）を成立させるためには、当事者双方および成年の証人2人以上が、口頭又は署名した書面で、市区町村役場の戸籍担当者に届け出なければなりません（民法739条）。

このように、婚姻するには、戸籍法で定める婚姻届を役所に届け出しなければなりません（民法739条1項）。このことは、「届出なければ結婚なし」ということを意味します。

「受理」されなければ成立しない

実は、婚姻届により婚姻が成立するといわれていますが、厳密にいえば、婚姻届が役所に受理されることが必要です（民法740条）。

そして、婚姻届が受理されるためには、戸籍担当者が、婚姻届に次の法令の規定の違反の有無を確認し、全てにおいて違反が認められないことが確認されることが求められます。

このように、婚姻（結婚）は市区町村役場の戸籍担当者に届出を提出したというだけでは成立せず、戸籍担当者に受理されることによってはじめて成立します。

届出方法には制限がない

その婚姻届の提出については、その方法はなんら制限されていないので、必ずしも婚姻当事者が自ら出向いて婚姻届を提出することを要しません。届出書を郵送して提出することもできるし、他人に委託して提出させることも差し支えないとされています。そのため、次のような届出も可能です。

「郵送」による届出

婚姻届は郵送または信書便によっても可能です。そして、発送された場合には、特例として、本人の死亡後であっても受理しなければならないと定められています（戸籍法47条1項）。その場合、死亡時に受理があったものとみなされます（戸籍法47条2項）。これは、戦時中の出征軍人のための特別法に由来するものです。

「口頭」による届出

口頭による届出も可能です。この場合、届出人本人が市役所・町村役場の窓口に出頭し、届出書に記載すべき事項を陳述しなければなりません（戸籍法37条1項）。

ただし、口頭による届出の場合、代理人による口頭での届出はできません（戸籍法37条3項）。また、当事者および証人の1人が書面で、他の者は口頭で届け出ることは認められません。

「代署」による届出

戸籍法施行規則62条によると、届出の場合、署名を代署に代えることができるとされています。さらに、代署が明らかであるが、代署事由が付記されていない届出についても受理を拒否できない扱いにしています。

このように、婚姻届は必ずしも当事者が自ら役所に出頭しなくても、婚姻届に違法性が認められなければ受理されます。そして、受理されれば婚姻は成立します。しかし、婚姻届は婚姻の成立そのものなのだから、それに当事者が出頭しないで成立するのは根本的におかしいという意見もあります。

いずれにしても、婚姻届が受理されれば、婚姻は成立します。そして、婚姻の成立と同時に、夫婦は「同居」「協力」「扶助」（民法752条）そして「貞操」（配偶者以外の者と性的関係を結んではいけない）その他の義務が発生します。

婚姻届は結婚生活という長い道のりのスタートです。決してゴールではありません。ふつう、結婚生活では楽しいことばかりではありませんが、そんなときに婚姻届を提出したそのときの気持を思い出すと乗り切る力の一つになるかもしれませんね。