スーパー買い占め「メディアは煽らないで」 スーパーマーケット協会の発信に反響

(写真:GYRO PHOTOGRAPHY/アフロイメージマート)

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、東京都の小池百合子知事は3月26日夜の記者会見で、この週末(3月28日~29日)の「不要不急の外出自粛」を都民に要請しました。

この会見があった26日夜以降、スーパーマーケットなどには、多数の人が食料品や日用品のまとめ買いに訪れました。消費者がスーパーに殺到し、保存食品などの棚が空になっている様子は、テレビやSNSなどのメディアで報道・拡散されました。

こういった報道や拡散は、見た人の不安をさらにあおってしまい、品薄がさらに加速するのでは――という懸念もあります。

食品スーパーでつくる団体「全国スーパーマーケット協会」(会員はイトーヨーカ堂、ライフコーポレーション、紀ノ国屋など全国のスーパー)は26日、公式Twitterで、スーパーの欠品状況などについて、メディアから多数問い合わせがあると明かした上で、

「食品の生産、物流は滞ってませんし、店が閉まるわけでもありません。営業は継続されます。店頭の欠品も徐々に回復します。慌てないでください。そしてメディアが煽るようなことは、どうぞお控えください」と呼び掛けました。

また、翌27日には、「本日は通常以上に商品が配送されているが開店前から行列の店舗もあり一部で品薄・欠品、混雑は続いてしまうだろう。土日の外出自粛要請に対するお客様の行動によって回復度合いが変わってくると思われます」「マスクは国内製造が少なく輸入が止まっての品薄だけど食品は国内にたっぷりある、状況が違う」「我々スーパーの団体が言っていいのかわからないが、コンビニにも弁当やパンなどが通常どおり入荷されるはずですし、週末食べるには困らないはずですけどね」――などと、メディアの取材に回答したとツイートしています。

協会の発信は多数リツイートされており、メディアが品薄を煽ることを批判する声や、「疲弊している店員をいたわってほしい」といった声などが届いています。

日々状況が変わり、不安は続きますが、不安な時ほどメディアやSNSから離れるのも、冷静になるための一つの手かもしれません。