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2020年W杯出場枠48への拡大を確信するFIFA。新クラブW杯と世界版ネーションズリーグ創設も公言

中山淳サッカージャーナリスト/フットボールライフ・ゼロ発行人
(写真:ロイター/アフロ)

W杯出場枠拡大の前倒しはほぼ確定

 4年サイクルで開催されるW杯、W杯前年に開催されるコンフェデレーションズ杯、毎年12月に行なわれているクラブW杯、そしてユーロやアジアカップといった大陸別のナショナルチーム王者決定戦――。

 現在のサッカー界は、レギュラーシーズンの合間を縫うようにして開催されるセントラル方式の国際大会が目白押しだ。よほどのサッカーファンでない限り、いつ、どこで、どの大会が行なわれるのかを把握するのは難しい。各大会の位置づけなどは、言わずもがなだ。

 そんななか、2022年W杯カタール大会の出場枠拡大が承認されるかどうかが注目された3月15日のFIFA(国際サッカー連盟)評議会では、W杯をはじめとするサッカー国際大会の枠組みが、近い将来に大きく変わることが具体的に示された。

・W杯カタール大会の出場枠拡大は実現可能

・コンフェデレーションズ杯の廃止と、それに代わる拡大版クラブW杯の創設

・世界版ネーションズリーグ創設の協議継続

 まず、注目のW杯本大会出場枠拡大については、現行の32枠で準備を進めてきた2022年カタール大会から48枠に拡大されることが、出席者の一部を除く90%の支持を集めたことにより、ほぼ確定した状況となった。

 ただし、ジャンニ・インファンティーノFIFA会長が「一定の条件を満たせば、32チームから48チームに拡大する案が実現可能であるという結論に至った」と記者会見で話したように、実現のためにはまだ乗り越えなければならないハードルもある。

 その条件とは、カタールとの共同開催を受け入れる近隣諸国の協力だ。

 出場枠が32から48に拡大されると、総試合数は現行の64から80に増加する。ところが、2022年11月21日から12月18日の冬季開催が決定しているカタール大会は、28日間という従来よりも短い期間で行なわれるため、もはや単独開催では物理的に実現不可能。現段階で共同開催国の候補とされるUAE(アラブ首長国連邦)、クウェート、オマーン、バーレーン、サウジアラビアといった近隣諸国の協力が必要になる。

 問題は、現在これらの国々が政治的理由によりカタールと国交を断絶中である点で、FIFAの調査報告書にも「カタールと共同開催国との国交正常化が条件」と記されている。

 もっとも、その点についてインファンティーノ会長は自信を持っているようで、「私はカタールの反応を喜んでいる」とコメントするなど解決策に手応えを感じている様子だ。それを考えると、よほどのアクシデントがない限り、6月にパリで予定されているFIFA総会で2022年大会の出場枠が48に拡大されることが正式決定すると見ていいだろう。

 その場合、アジアの本大会出場枠は現行の「4.5」から「8」ないし「8.5」に大幅拡大されることが予想されている。たとえばこれを、2018年ロシア大会のアジア予選に照らし合わせてみると、日本も含めた本大会出場5カ国に加え、シリア、ウズベキスタン、UAEにも本大会の切符が与えられ、さらに中国かイラクにはプレーオフ経由での本大会出場の可能性も浮上する。

 ○グループA最終順位表

 1)イラン ※2018W杯出場

 2)韓国 ※2018W杯出場

 3)シリア ※出場枠拡大で本大会出場

 4)ウズベキスタン ※出場枠拡大で本大会出場

 5)中国 ※出場枠拡大でプレーオフ出場

 6)カタール ※いずれの場合も予選敗退

 ○グループB最終順位表

 1)日本 ※2018W杯出場

 2)サウジアラビア ※2018W杯出場

 3)オーストラリア ※出場枠拡大で本大会出場

 4)UAE ※出場枠拡大で本大会出場

 5)イラク ※出場枠拡大でプレーオフ出場

 6)タイ ※いずれの場合も予選敗退

 こうなった場合、最終予選の緊迫感が薄れることは確実と見ていいだろう。

 いずれにしても、今年7月には2022年W杯予選の抽選会が予定されているため、FIFAはカタール国交正常化問題の解決と平行して、6月の総会までに各大陸の出場枠と予選方式を含めたレギュレーションの細部を詰めることになる。

2021年から新クラブW杯がスタート

 一方、今回の評議会で正式決定したのが、コンフェデレーションズカップの廃止と、それに代わるクラブワールドカップ(CWC)の拡大リニューアルだ。

 報告書によれば、2021年夏からスタートするとされる新CWCは4年サイクルで開催され、試験的に行なわれる第1回大会は同年6月17日から7月4日に行なわれる予定だ(開催国未定)。それにより、2019年と2020年の現行CWCは開催しないことも決定している(つまり、日本のクラブが今シーズンのACLに優勝してもCWCに出場することはない)。

 また、出場チーム数は7から24チームに増加し、現段階ではヨーロッパから8クラブ、南米から6クラブ、アジア、アフリカ、北中米からそれぞれ3クラブ、オセアニアから1クラブという内訳で検討されている(各地域の出場条件の詳細は未定)。

 新CWCの大会方式は、各3チームによる計8グループでリーグ戦を戦い、各グループの首位8チームがトーナメントに進出。18日間で1チーム最大5試合を戦うことで、世界クラブチャンピオンを決定するという。

 しかしながら、この新クラブW杯の開催実現には大きな課題が残されている。

 今回の発表の直前に、ECA(ヨーロッパクラブ協会)が2021年大会への不参加を表明したからだ。また、評議会に出席した6地域のうち5地域が新クラブW杯開催に賛成した一方で、肝心のUEFA(ヨーロッパサッカー連盟)は同意しなかった。

 彼らが反対している主な理由は過密日程に対する懸念で、とりわけ殺人的なスケジュールが組み込まれている2021年夏の日程については、解決すべき問題が多い。

 たとえば、ヨーロッパのレギュラーシーズン直後の5月31日から6月8日に設定されている2022年W杯予選を含むインターナショナルマッチウィークのあと、6月17日から7月4日に今回決定した新CWCを開催。それにより、アフリカ選手権と北中米カリブ選手権(CONCACAFゴールドカップ)というナショナルチームの大陸選手権は、最短でも欧州の各リーグがスタートする前の7月5日から31日に開催することになるという。

 仮にこのスケジュールが実行された場合、チャンピオンズリーグとヨーロッパリーグの予選、そして各国リーグのレギュラーシーズンに大きな打撃を与えることは必至だ。その影響を受ける多くの選手の雇用主であるヨーロッパのクラブが反対するのも当然である。

2年おきのミニ・ワールドカップも模索

 過密日程で言えば、FIFAが新CWCとセットで創設を目論む世界版ネーションズリーグについても、同じようなことが言える。

 そもそもネーションズリーグは、かつてUEFA事務局長時代のインファンティーノ本人が創設に深く関わった大会であり、実際、昨年からUEFAネーションズリーグがスタート(今年6月に4チームによる決勝大会が行なわれる)。同時に、CONCACAF(北中米カリブサッカー連盟)でも、昨年からネーションズリーグがスタートしており、さらにCAF(アフリカサッカー連盟)も昨年12月にアフリカ版ネーションズリーグ創設を発表するなど、実は世界版ネーションズリーグ創設の準備は着々と進行している。

 インファンティーノ会長は、将来的に各地域のネーションズリーグを統合して世界版とし、奇数年の夏に2年サイクルの8チームによるミニ・ワールドカップの開催を計画しているという。しかしそれを実現するためには、やはり過密日程の問題をクリアする必要がある。

 果たしてFIFAは、選手を守って各大会のクオリティを保つのか、それとも新大会を創設することで得られる莫大な収益を確保するのか。

 結局は、「過密日程」という建前の反対理由を盾にするUEFAにしても、後者を選択することになるのではないだろうか。拡大・成長路線を貫く近代サッカーの歩みを見れば、そこに疑問の余地はない。

 少なくとも、汚職事件によって地に堕ちたFIFAが、インファンティーノ会長の下、新しい収入源を求めて国際大会の枠組みを書き換えようとしていることは間違いなさそうだ。

(集英社 Web Sportiva 3月19日掲載・加筆訂正)

サッカージャーナリスト/フットボールライフ・ゼロ発行人

1970年生まれ、山梨県甲府市出身。明治学院大学国際学部卒業後、「ワールドサッカーグラフィック」誌編集部に入り、編集長を経て2005年に独立。紙・WEB媒体に寄稿する他、CS放送のサッカー番組に出演する。雑誌、書籍、WEBなどを制作する有限会社アルマンド代表。同社が発行する「フットボールライフ・ゼロ」の編集発行人でもある。

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