ここにきて原油価格が再び上昇の兆しを見せ始めている。11月6日の原油先物市場では、サウジアラビア政府が数十人の王族や閣僚を汚職容疑で拘束したとのニュースや、そのサウジアラビアはイエメンの反体制派が首都リヤドに向けた弾道ミサイルを迎撃したことなど、中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が上昇したとされた。

　協調減産延長への期待も原油価格上昇の背景にあり、WTI先物は57ドル台となり、終値で2015年6月以来の高値をつけた。このまま上昇トレンドが続けば、2015年6月以来の60ドル台回復の可能性もある。チャート上は60ドル近辺が目先の天井になるとみられるが、ここを大きく抜けると80ドルあたりまで大きな節目はない。いまのところ、ここまで急伸することは現実的ではないが、中東情勢が緊迫化するなどした場合には絶対にないとは言い切れない。

　ここ数年の原油先物の推移をみてみると、2014年7月あたりまで上昇基調となっており、WTIは100ドル台をつけていた。しかし、2014年7月あたりから年末にかけて大きく下げ、2016年には30ドルあたりまで下落した。

　2013年4月あたりからのコアCPIの予想以上の上昇ペースの背景には、アベノミクスをきっかけとした急速な円高調整による円安効果と、消費増税にむけた駆け込み需要、さらには福島原発問題の影響が残るなかでのエネルギー価格の上昇による影響が大きかった。これにより消費増税の影響を除いたコアCPIは前年比1.5%半ばあたりまで上昇し、異次元緩和効果で2%の目標に向けて順調に上昇しているかのように見えた。

　しかし、日銀の異次元緩和が直接物価に働きかけていたわけではないことを2014年5月以降のCPIの前年比の低下が示すことになる。原油価格が2014年7月あたりから急速に下落基調となっていただけでなく、ドル円が110円台から105円台となるなど円安調整も加わってのコアCPIの前年比の落ち込みとなった。2015年2月にはゼロ%となり、同年8月にはマイナスとなっている。このCPIの落ち込みは消費増税によるものとの指摘もあったようだが、原油価格や為替の動向に影響を受けていたとみる方が自然であろう。

　ここにきての原油先物価格の上昇とドル円の上昇も加わって、コアCPIは前年比プラス0.7%あたりまで回復してきている。これは決して日銀の緩和政策によるものではなく、原油価格やドル円の推移で説明可能であろう。そうであれば、今後のCPIの行方を占う上ではWTIが60ドルの壁を破ってくるのかが注目される。もし突破してくるとなればコアCPIの1%台回復も見えてくる。もしまた1.5%あたりまで、たまたま上昇した際には、そのあたりで日銀も手を打ってはどうであろうかとは個人的に思うのであるが。