筆者が注目した海外発最新テクノロジーニュース2本をダイジェストで

[1]Apple Watchに体温・血糖値センサー搭載か、G-SHOCK対抗モデルも開発中

米アップルが体温センサーなど様々な機能を搭載する腕時計型端末「Apple Watch」を開発中だと、米ブルームバーグが6月14日に報じた

2021年発売予定の次期モデル(仮称「シリーズ7」)はプロセッサーの処理性能を向上し、紛失防止タグ「AirTag」と同じ超広帯域無線通信技術「UWB(Ultra-Wide Band)」を採用する見通し。OSは先ごろの開発者会議で発表した「watchOS 8」を搭載し、自宅やオフィス、ホテルなどの対応ドアロックを解錠できるようにする。ディスプレーは上下左右の境界部分がより細くなるという。

アップルはApple Watch向けの体温センサーや血糖値センサーを開発中。だが、これらの機能は22年以降のモデルに搭載されるもよう。22年には廉価モデル「SE」の新モデルも予定しているという。

また、カシオ計算機の腕時計「G-SHOCK(ジーショック)」のような堅牢設計モデルも開発中とされる。社内では「エクスプローラ・エディション」や「アドベンチャー・エディション」と呼んでおり、発売時期は22年になる可能性が高いと報じている。

[2]グーグルやアマゾン、FB、気候変動対策の情報開示義務付け要請

写真:beauty_box/イメージマート

米グーグルの持ち株会社である米アルファベットや米アマゾン・ドット・コムなどの米テクノロジー大手7社が米証券取引委員会(SEC)に書簡を送り、企業の気候変動対策に関する定期的な情報開示を義務付けるよう求めた。米CNBCなどが6月14日に報じた

米フェイスブック(FB)や米インテル、米セールスフォース・ドット・コム、米オートデスク、米イーベイを含む7社はゲーリー・ゲンスラー委員長宛ての書簡で「気候変動問題は喫緊の課題であり、対策の情報開示は公約の遂行を確実なものにしたり、総合的な進捗状況を追跡したりするために重要だ」と述べた。

その一方で、「温室効果ガス排出量などの数値は、国際的な規制団体の既存の枠組みに準じて測定し、一貫性があり比較可能なものにすべきだ」と指摘。また、「情報の性質上、推定・仮定値に依存するところが多い」とし、「内容に不確実性があるため、年や四半期ごとの提出書類と分離し、企業に過度の責任を負わせないようにすべきだ」と提言した。

これに先立つ2021年3月、SECはESG(環境・社会・企業統治)対策に関する開示ルールを見直すと発表。専門家や業界などから幅広い意見を募っている。