米国の市場調査会社であるガートナーとIDCの2社がこのほどまとめた最新のリポートによると、今年7〜9月期における世界のパソコン出荷台数は、引き続き前年割れとなった。

ドル高の影響でパソコン価格が上昇し、売れ行きに影響が出たほか、米マイクロソフトがリリースした最新OS（基本ソフト）「Windows 10」は市場回復の起爆剤にならなかったと、両社は見ている。

Windows 10の効果は限定的

ガートナーの調査では、7〜9月期の出荷台数（速報値）は7372万8000台となり、1年間に比べ7.7％減少した。四半期中にリリースされたWindows 10は、既存パソコンの無料アップグレードが中心となり、新規パソコンの販売促進にはつながらなかったという。

ガートナーの主席アナリスト、北川美佳子氏によると、ドル高の影響でパソコン価格は年間を通して約10％上昇した。これにより、EMEA（欧州、中東、アフリカ）や日本、中南米といった市場で需要が低迷したという。

一方でIDCが公表した出荷台数（速報値）は7097万6000台で、1年前から10.8％減少した。Windows 10の登場とそれに伴うWindows 8搭載パソコンの在庫削減が要因となり、新モデルの販売が振るわなかったという。

なおIDCが「パソコン」と定義するのは、デスクトップパソコンや、ノートパソコン、超薄型ノートパソコン、Chromebook、ワークステーション（業務用高性能パソコン）など。

これには米アップルの「iPad」や、Windows、Android搭載の着脱式キーボードを備えるタブレットが含まれない。

これに対しガートナーは「ウルトラモバイル・プレミアム」と呼ぶ超薄型パソコンのカテゴリーに、マイクロソフトの「Surface Pro」といったタブレットPCを入れている。

レノボが首位を維持

両社の統計データは、こうした定義の違いで数値が異なるものの、市場の低迷が続いているという点では共通しているようだ。

例えば、昨年10〜12月期の出荷台数について、ガートナーは前年同期比で1％の増加にとどまったと報告。IDCは同2.4％減少したと報告していた。またガートナーによると、今年1〜3月期の出荷台数は同5.2％減、IDCによると4〜6月期の出荷台数は同11.8％減となった。

また、この7〜9月期の出荷台数をメーカー別に見ると、中国レノボ・グループ（聯想集団）が首位となり、このあと、米ヒューレット・パッカード（HP）、米デル、米アップル、台湾エイサー（宏碁）と続いている。

IDCの統計では、レノボの出荷台数は1493万7000台で、その市場シェアは21.0％。HPは1390万5000台でシェアは19.6％。デルは1012万台でシェアは14.3％、アップルは532万4000台でシェアは7.5％。

市場は低迷も、上位4社の落ち込みは1桁台

IDCのデータでは、前述のとおり7〜9月期の市場全体の出荷台数は前年同期比で2桁減少した。だが、上位4社の合計出荷台数は同4.5％減にとどまっている。

IDCはその理由として、これら大手に共通する、規模の優位性、ポータブル機への注力、新興国市場における流通チャネルの浸透といった点を挙げている。

なおWindows 10の効果は今年の年末商戦時期に表れると、ガートナーは予測している。一方、IDCはもう少し長期的な見方をしているようだ。同社は今回のリポートで、「Windows 10は2016年以降の市場の安定化に寄与する」と報告している。

（JBpress：2015年10月14日号に掲載）