ＡＰ通信が現地２２日に報じたところでは、ＭＬＢ選手会が毎年統計をとっている所属選手の平均年俸を発表し、２０１８年シーズンは１４年ぶりに前年割れをしたという。

　対象選手は出場枠が拡大される（２５人から４０人へ）直前の２０１８年８月３１日時点で２５人枠もしくは故障者リスト（ＤＬ）に入っている９６８人。その平均年俸は４０９万ドル５６８５ドルとなり、昨年（４０９万７１２２ドル）をわずかに下回ることになった。前年割れをしたのは実に２００４年以来のことだという。

　選手会では１９６７年から平均年俸の統計調査を実施しており、これまで前年割れしたケースは３度しかなく、２００４年以外ではオーナーたちがＦＡ選手の契約額を抑えることで共謀していたことが発覚した１９８７年と、シーズン途中でストライキが実施されシーズンが短縮された翌年の１９９５年と、いずれも特殊な事情があった。

　しかしながら選手会ではなくＭＬＢが発表している平均年俸では４００万７９８５ドルと、昨年を０．７７％上回っている。ただこちらは選手会よりも数値が低くなっているように、選手会の統計は純粋な年俸だけでなく契約解除料やオプション権破棄料などの金額も含めているため調査結果が異なっている。

　今回の前年割れした原因は、間違いなく昨年オフのＦＡ市場の停滞が招いたものだ。現在の統一労働協約から導入されたぜいたく税制度が大きな影響を及ぼし、多くのベテランＦＡ選手たちが契約できないままグラウンドを去ることになり、ダルビッシュ有投手をはじめとする大物ＦＡ選手たちも期待通りの大型契約を獲得することができなかった。間違いなく年俸縮小傾向になっていた。

　だが今年のオフはスローといわれながらも、ブライス・ハーパー選手やマニー・マチャド選手が年俸３０００万ドルを超える大型契約を得ると予想されているなど、ＦＡ選手たちも続々所属先が決まり始めている。明らかに昨年以上の活況を呈している。

　だがその一方で、すべてのＦＡ選手たちが売り手市場になっているわけではなく、最近の報道ではトップＦＡ選手の１人クレイグ・キンブレル投手が契約希望額を値引きして交渉し始めているという。つまり現在のオーナーたちはやみくもに投資しなくなったということだ。

　これまで選手会が発表した平均年俸をもう少し細かく見てみると、今年の額は前年割れしているとはいえ２０１５年から比較すれば３．６％増加しているし、２０１２年から２０１５年のスパンで見ると２３％も増加している。年俸３０００万ドルを超える大型契約が続出していた時期でもあり、ここ数年は順調すぎる伸びで推移してきたのだ。

　今年のＦＡ市場を見る限り、選手が希望通りの大型契約を獲得できるような状況ではなくなった。現状が続きＭＬＢやオーナーたちが新たな資金獲得法を発見しない限り、当面は年俸高騰化が鈍化していくことになるだろう。