若年層を中心に昨今流行のゲームの大半は、課金機能を前提としたビジネスモデルとなっている。無料で遊ぶことも可能だが、何らかの特典や優位性を得るためには課金が必要になるというものだ。今回はSMBCコンシューマーファイナンスが2024年1月に発表した調査「20代の金銭感覚についての意識調査2024」(※)の結果を基に、20代におけるゲーム課金への姿勢の実情と経験の実態について確認する。

まず示すのは、ゲームでのアイテムの購入やガチャなどの利用にお金をかけているか、つまりは課金をしているか否かについて。ここでは対象となるゲームはスマートフォンのアプリに限定していない。全体では15.8％がかけている、つまり課金をしていると答えている。

15.8％の人が課金をしているのが多いか少ないか、判断に迷うところではある。男女別に見ると男性は女性よりかなり多く、20.4％が該当する。男性の人が課金をする人が多いとの実情は、多くの人が納得するに違いない。

それではその課金にはどれぐらいのお金が投じられているのか。課金をしている人限定で平均金額を算出した結果が次のグラフ。

課金している人限定の全体平均額は月あたり5138円。女性より男性の方が額は大きく、差異は1638円。男性は女性の1.4倍ほどとなっている。無論これは平均の金額でしかなく、世の中には毎月万単位での課金をしている人もいるはずだが、その具体的な分散度合いは公開されていない。

最後はこの課金をしている人における実情。2つのケースを提示し、その経験があるか否かを尋ねている。

ゲーム課金のし過ぎで生活に困ったことがある人は課金者全体で11.4％、男性に限れば16.0％にも達している。課金者そのものは全体の15.8％だから概算すると、20代全体の15.8％×11.4％で1.8％ほどの人がゲーム課金のし過ぎによる生活苦に陥ったことがある計算になる。

他方、ゲーム課金に後悔をしたことがある人は22.5％と、生活苦の2倍ほど。この後悔がどのようなものか、具体的には説明されていないので多様なケースが想定されるが、ともあれ悔やんだことに違いはない。こちらも全体比を試算すると15.8％×22.5％で3.6％ほどとなる。大体28人に1人の割合。

結局のところ、ゲームに課金をする・しないは個人の自由。ゲームに課金した結果、どのような事態が生じようが自己責任の範ちゅうでしかない(課金の仕組みが合法的なものである限り)。他方、20代でこれほどの人達がゲームへの課金を行い、結果として悪影響も生じている実情は、色々と考えさせられる話には違いない。

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※20代の金銭感覚についての意識調査2024

2023年12月13日から15日にかけて、携帯電話を用いたインターネット経由で20代男女に対して行われたもので、有効回答数は1000件。男女・20代前半と後半の区切りで均等割り当て。未婚者826人、既婚者174人。調査協力機関はネットエイジア。

今調査における「年収」とは特に設問中で定義がされていないため、世間一般に認識されている通り、手取り(所得)ではなくサラリーマンなどなら天引きされている税金や社会保険料を含めた金額を意味するものとする。また、世帯「主」年収ではなく、世帯年収であることに注意。回答者が所帯持ちだった場合、配偶者の収入も合わせてカウントされる。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。