パソコンの補完的な利用のためのセカンドマシンとして以前から注目されていたが、価格の高さから普及度合いが今一つだったタブレット型端末も、この数年の間に「廉価端末の登場」「インフラ整備によるインターネット接続環境の改善」「タブレット型端末独自の利用スタイルによる有益性の確認」「電子書籍端末としての使いやすさ」など多様な理由により、急速に普及が進んでいる。今回は総務省が2022年5月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に、日本の世帯ベースでのタブレット型端末の保有(普及)状況を確認する。

今調査対象母集団ではパソコンを使ってインターネットを利用している人(個人ベース)は48.1％、一方でタブレット型端末を使ってインターネットへのアクセスをしている人は25.1％との結果が出ている。

それでは世帯単位(個人単位ではない。世帯内の誰かが保有、さらには世帯全体での保有も該当する)で、タブレット型端末の普及状況はどれほどなのか。主要属性毎の動向だが、全体では39.4％。大体5世帯に2世帯近くの割合でタブレット型端末が存在している計算になる。前年の2020年は38.7％なので、0.7％ポイントの増加。

世帯主の年齢階層別に見ると40代がもっとも高い値で54.9％、30代がほぼ同じ値で52.3％、50代が多少減って50.0％。この年齢階層、つまり30～50代がボリュームゾーン。60歳以降はある程度値が減るが、それでも1割を切ることはない。高齢層が世帯主の世帯でも10世帯に1世帯から3世帯がタブレット型端末を持つ時代との認識ができる。

家族構成別に見ると、高齢者がいる世帯では低めで、子供がいる世帯では高めの値が出ている。「子供」の要素がある世帯では5割以上で、多くの人が子供の遊具・学習ツールとしてタブレット型端末を利用している状況が想像される。これは最上記のグラフ、個人の年齢階層別利用率において、6～12歳のタブレット型端末の利用率が47.8％もの高い値を示していることからも納得できる。

世帯年収別ではおおよそ高年収ほど保有率は高い。高年収の世帯のライフスタイルには、機動力の高いパソコン的な立ち位置にあるタブレット型端末は、まさに「鬼に金棒」なのだろう。

今はまだ世帯ベースでも4割近くほどのタブレット型端末だが、今後さらに飛躍する可能性は多分に秘めている。特に子供向けの玩具、情操教育端末として注目を集め、その裏付けとなる保有率・利用率のデータが次々と確認され、おもちゃ売り場の商品にもスマートフォンと並び、タブレット型端末を模したものをよく見かけるようになった。さらなる飛躍を確信するのは当方だけではあるまい。

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※通信利用動向調査

2021年分は2021年9月に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、満20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対して、郵送あるいはオンラインによる調査票の配布および回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万7365世帯(4万4133人)、2396企業。各種値には国勢調査や、全国企業の産業や規模の分布に従ったウェイトバックが行われている。

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