食の様式は自宅で食材を調理し食べる内食、調理済み食品を調達し自宅で食べる中食、専門店など家の外で食べる外食の3つに分類される。働く二人以上世帯における、食生活全体に占める食の様式の変化を、総務省統計局が2021年5月までに発表した全国家計構造調査(※)の結果を基に確認する。

次に示すのは、二人以上世帯のうち勤労者世帯を様式で区分し、1か月の食料費品目の詳細を精査したもの。「外食」「調理済みの食品(中食)」、そして「素材となる食料」「その他(調味料や飲料、酒類など)」をまとめて「その他(素材食料)(≒内食)」と分類し、食料費全体に占める比率の変化を計算した。

まず気がつくのは内食、つまり「その他(素材食料など)」の比率が6割台から7割台と比較的高めなこと。一人暮らしの食生活と比べて、炊事をする家族構成員がいる可能性が高い、まとめて一度に一定量を調理するメリットが得やすいことから、内食の頻度が増えるのも当然ではある。

さらに個々の世帯構成別に見ると、

などの傾向が見て取れる。

これを食料費全体に対する比率ではなく、金額で見たのが次のグラフ。

世帯構成人数が一番多い「夫婦と子供と親」の総額が最大値を示すのは当然ではあるが、その一方で母子(父子)世帯の食費の厳しさも見て取れる。ただし構成人数とその中身で考察すると「夫婦のみ」も同じ2人ではあるが、母子(父子)世帯が「大人1人＋子供」、「夫婦のみ」は「大人2人」。大人と子供の食費の違いを考えれば、やや少なめになるのも当然との見方もできる。

また夫婦世帯と子供数の関係を見るに、子供1人あたりにつき食費は月に6000～7000円程度のプラスがされるようだ。

各食生活関連の調査結果や小売業の商品展開戦略を見ると、今後「中食」のニーズはさらに増加していくことが予想される。実際、各世帯構成別に前回調査分からの構成比率の変移を見ると、おおよその世帯で内食比率が減り、外食と中食が増えている。特に中食の伸びは大きく、すべての区分で増加を示している。

5年の間に食文化も大きく様変わりし、特にスーパーやコンビニにおける惣菜の充実ぶりには目を見張るものがある。中食の利用比率が増加しているのも当然の動きといえる。一方で変化度合いの差異を見るに、調理に割く時間のあるなし、子供への食育事情なども合わせ、色々と考えさせられる動きには違いない。

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※全国家計構造調査

家計における消費、所得、資産および負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布および消費の水準、構造などを全国的および地域別に明らかにすることを目的としている。調査間隔は5年おきで、直近となる2019年は10月から11月にかけて実施されている。対象世帯数は全国から無作為に選定した約9万世帯。調査票は調査員から渡され、その回答は調査票に記述・調査員に提出か、電子調査票でオンライン回答をするか、郵送提出か、調査票ごとに調査世帯が選択できるようになっている。

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