電気は色々な形に変換しやすいエネルギーとして重宝され、現代社会には欠かせない存在。その電気をいかなる種類の電源から生み出すのかは、国家戦略の上でも重要な話。主要国の現状を確認していく。

今件記事に関して一次資料となるものはIEA(国際エネルギー機関:International Energy Agency)が毎年発行している「Data and Statistics」。日本原子力文化財団などが発行している「原子力・エネルギー」図面集の最新版において2020年版(データの中身は2018年分)のデータが公開されているため、今回はこれを基に精査を行う。

今グラフは電気の発電様式を主要な発電方法、具体的には石炭・石油・天然ガス(以上火力発電)・原子力・水力・その他に区分し、それぞれの発電「量」(瞬間時の能力を示した「能力」ではない)を総計電力量比で示したもの。

これらの特徴に関して、それぞれの国のエネルギー事情が大きく反映されたものとなっているが、例えば

などがある。それらが電力量構成にそのまま反映されている。また以前欧州情勢で話題となった、西欧諸国とロシアとの間におけるパイプライン供給でのガスをめぐる駆け引きや、ブラジルのダム建設問題なども、このグラフを見ながら考察し直すと、なるほど感を覚えることができる。

ちなみに石油のほとんどを輸入に頼っている日本だが、電力発電用としての比率は今回取り上げた国の中では最大値を示している。これは2011年3月に発生した震災とその後の政情的混乱により原発の稼動が止められ、不足した電力を火力発電所で補うための結果によるものである。

次のグラフは今回直近となった2018年の値と、前回年の2017年の値を比較したもの。

日本では原発の再開が一部で行われ、石炭や天然ガスの減少分がまかなわれている実情が分かる。もっとも「その他」(再生可能エネルギーなど)も大きく伸びているのも目にとまる。アメリカ合衆国や中国も幅に違いはあれど、「その他」の割合が増えており、発電方式では似たような方向性を示しているようだ。

当然のことながら電気そのものは目に見えることは無く、コンセントにも「原材料は●×です」と書かれているわけではない。発電の原材料で電気の質に違いが生じるわけでもな無い。インフラがしっかりと安定的に整備されている環境で日々を過ごせる、「当然のように繰り返される日常」、そのインフラを絶えず支えている関係者に感謝をしつつ、電気が作られた「素」に思いを馳せることをお勧めしたい。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。