今では誰もが使っていると表現しても過言ではない、従来型携帯電話やスマートフォンに代表されるモバイル端末。それらはどのような契約形態で用いられているのか。総務省が2020年5月29日に詳細値を発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に確認する。

次に示すのはモバイル端末を保有している人に限定し、メインで使っているモバイル端末がどのような契約形態なのかを確認した結果。従来型携帯電話(PHS含む)かスマートフォンか、それぞれについて主要事業者(NTTドコモ、au、ソフトバンク、ワイモバイル)との契約なのか、MVNOでの契約(つまり格安スマホや格安従来型携帯電話)なのかを答えてもらったもの。

全体では従来型携帯電話を主要事業者契約で使っている人が20.8％、MVNOで使っている人が0.9％。スマートフォンを主要事業者契約で使っている人が69.5％、MVNOで使っている人が8.8％。モバイル端末を使っている人のうち8割近くはスマートフォン、格安スマホを使っている人は8.8％、従来型携帯電話を使っている人は2割強など、モバイル端末の実情を色々な観点で確認することができる。

年齢階層別ではおおよそ若年層ほどスマートフォンが多く、年が上になるに連れて従来型携帯電話が多くなる。従来型携帯電話の利用率がスマートフォンの利用率を上回るのは75～79歳以降。また、格安スマホは若年層ほど利用率が高いが、ピークは30代で14.9％。6～12歳や13～19歳でも1割以上は格安スマホ。

世帯構成別では高齢者がいる世帯では従来型携帯電話が多くなる傾向がある。特に高齢者のみの世帯では過半数が従来型携帯電話となる。

世帯年収別ではほぼ綺麗な形で世帯年収が増えるに連れて従来型携帯電話の値が減る傾向がある。これはランニングコストの問題に加え、高齢者は世帯年収が低くなる傾向があるためだろう。他方、世帯年収が増えるのとともに、おおよそ格安スマホの値も増えていくのは興味深いところ。

今件はあくまでもメインで使っているモバイル端末について尋ねたものであり、2台以上を併用している人は今回回答した以外の契約形態の場合もある。そのためモバイル端末全体の比率とは一致しないことに注意が必要。

とはいえ、メイン使用のモバイル端末がどのような契約形態なのか、その実情を確認できるのは、大いに意義があることに変わりは無い。例えば各種サービスの需要を推し量ることができるからだ。

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※通信利用動向調査

2019年分は2019年12月に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対して、郵送による調査票の配布および回収の形式によって行われている(一部オンラインでも実施されている)。有効回答数はそれぞれ1万5410世帯(3万9658人)、2122企業。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。