据置型ゲーム機の保有実情をさぐる(2019年公開版)

↑ 据置型ゲーム機の世帯保有率の実情は(素材:ダ鳥獣戯画)。

据置型ゲーム機は1/4近くの世帯に

接続したテレビに映像を出力させることで、業務用ゲーム機やパソコン上と同じようにゲームが楽しめる据置型ゲーム機。一般世帯における世帯ベースでの保有状況を、総務省が2019年5月に発表した「通信利用動向調査」(※)の公開値を基に確認する。

最初に示すのは、世帯属性別の世帯単位での据置型ゲーム機の保有状況。調査票には「家庭用ゲーム機のうちテレビなどに映像を表示するもの(Wii、PlayStationなど)」と説明がある。また、「過去1年間に一度も使用していない機器や職場の経費で購入した機器は『保有していない機器』としてください」とあるため、保有はしているが押し入れに押し込んだままの状態となっている端末は該当しない。ニンテンドースイッチは据置型ゲーム機なのか携帯ゲーム機なのか判断が難しいところだが、回答者の判断次第というところか。あるいは据置型ゲーム機と携帯ゲーム機の双方で回答している可能性はある。なお「高齢世帯」とは記述の通り高齢者のみの世帯。人数は不問。

↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、属性別)(2018年)
↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、属性別)(2018年)

世帯ベースでの据置型ゲーム機の保有率は24.9%。1/4程度の割合。世帯主が20代の世帯では一番保有率が高く41.0%、20代から40代までは4割前後。世帯構成別では高齢者が含まれる世帯で低め、子供がいる世帯では高めとなっている。子供が主に使うからだと考えれば道理は通る。

世帯年収別ではややばらつきがあるものの、おおよそ高年収ほど高保有率を示す。200万円未満の世帯では9.3%だが、1000~1500万円未満の世帯では40.6%と4割を超える値を示している。

具体的保有台数を確認

続いて具体的な保有台数を確認する。前述の通り、過去1年間に一度も使っていない端末は対象外となるので、実質的には現在稼働中の台数と見てよい。

↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、具体的保有台数、世帯主年齢階層別)(2018年)
↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、具体的保有台数、世帯主年齢階層別)(2018年)

40代の世帯が2台以上の保有世帯率では一番となっている。次いで30代、20代。具体的な機種名は調査対象外だが、おおよそソニーと任天堂の機種を1台ずつだろうか。あるいはどちらかのメーカーの機種において、最新世代機種と一世代前の機種をともに保有しているかもしれない(任天堂の機種を複数台保有している事例は多そうだ)。

50代以降の急激な保有世帯率の減少とともに、複数台数持ちも大きな減り方を示している。子供が世帯を出て独り立ちし、高齢者のみの世帯となり、据置型ゲーム機は必要が無い、利用しないケースが増えているのだろう。元々据置型ゲーム機を買う必要を感じない人も多々いるに違いない。

続いて世帯年収別。

↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、具体的保有台数、世帯年収別)(2018年)
↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、具体的保有台数、世帯年収別)(2018年)

世帯年収別ではおおよそ高年収の方が単純な保有率だけで無く、複数台持ちの世帯割合も大きなものとなっていく。1500万円以上の世帯で保有率、そして複数台持ちの世帯割合が減少するのは、世帯年収そのものよりも世帯主の年齢に強い影響を受けるからだろう(全般的には世帯主の年齢が上になるに連れて高世帯年収の世帯は増えていく)。

最後は世帯構成別。

↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、具体的保有台数、世帯構成別)(2017年)
↑ 据置型ゲーム機の保有状況(世帯単位、具体的保有台数、世帯構成別)(2017年)

子供がいる世帯では保有率が高いだけでなく、複数台持ちの世帯率も高いものとなっている。2台以上の世帯を計算すると、子供がいる世帯では1割台の後半。新世代機種への乗り換えを子供にせがまれやすいからなのか、親子そろって楽しんでいるからなのか、別メーカーのハードでそれぞれプレイしたいゲームがあるからなのか。

逆に高齢者がいる世帯では、保有率が低いだけでなく、複数台持ちの世帯も少なめ。需要があまりないのだろう。

据置型ゲーム機はテレビを使うことから、大きな画面で楽しめる、家族一緒にプレイできるなどの長所があるものの、機動性に劣り、テレビ番組の視聴とともに遊ぶことができないなどの弱点もある。昨今では携帯ゲーム機、さらにはスマートフォンで提供されるゲームアプリに押されがちなのは否めない。

全体値では世帯保有率24.9%を示した据置型ゲーム機が、今後どのような動向を見せるのか、次年分以降の動きが楽しみではある。

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※通信利用動向調査

2018年分は2018年10~12月に、「世帯向けは都道府県および都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に」「企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に」対して、郵送による調査票の配布および回収の形式によって行われている(企業向けは一部オンラインでも実施されている)。有効回答数はそれぞれ1万6255世帯(4万2744人)、2119企業。世帯調査における調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。

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