サラリーマンのゆとり感をこづかい面からさぐる(2019年版)

↑ お財布の中身は心のゆとりに正比例?(素材:足成)

若年層はややゆとりあり

心理的な状態を表す「ゆとり」との言葉は、それに付随する文言により多様な意味合いを持つ。今回は新生銀行が毎年定点観測的に調査発表している「サラリーマンのお小遣い調査」(※)の最新版(2019年6月発表)をもとに、「こづかい」の観点からサラリーマン諸氏のゆとり感を確認する。

今調査によれば男性サラリーマンの2019年における平均月額こづかい額は3万6747円となり、前年比で3089円の減少を示している。

↑ サラリーマンの平均こづかい額(月額、年齢階層別、円)
↑ サラリーマンの平均こづかい額(月額、年齢階層別、円)

それではそのこづかい額で、サラリーマン諸氏は「生活のゆとり感」をどの程度感じているのだろうか。「大いにゆとりあり」「まあまあゆとりあり」「やや苦しい」「大変苦しい」の4選択肢から自身の心境に一番近いものを一つ選んでもらい、前者二つを「ゆとり派」、後者二つを「苦しい派」として集計した結果が次のグラフ。

↑ サラリーマンにおけるこづかい面から見た生活のゆとり感(年齢階層別)(2019年)
↑ サラリーマンにおけるこづかい面から見た生活のゆとり感(年齢階層別)(2019年)

こづかいの額面の上では各年齢階層中一番低い40代が、ゆとりの観点でも一番低い値が出ている。他方、こづかい額が一番高い50代よりも、20~30代の方が「ゆとり派」の値が高い。額面で一番の50代は「ゆとり派」の割合は42.8%と、40代に続く低い値。20代は未婚者が比較的多いことから、子供にかかわる金銭的なプレッシャー(子供向けに自分の懐から出費しなければならない事案も想定される)が小さく、余裕感を覚えやすいのかもしれない。

一方で見方を変えれば、どの年齢階層でも半数以上は「こづかいが今の金額では苦しい」との感想を抱いている。上を見渡せばきりが無いが、昼食代や遊興費など日々の消費の中で、お財布事情の厳しさを覚え、ストレスを感じている人が多数いることは容易に想像できる。

経年変化のゆとり感

サラリーマンのこづかいは額面上では横ばい、あるいは漸減の動きの中にある。そのこづかい額で生活上のゆとりを感じる人の割合は、大きな変化は見られない。

↑ サラリーマンにおけるこづかい面から見た生活のゆとり感
↑ サラリーマンにおけるこづかい面から見た生活のゆとり感

こづかいの使い道のトップを行く「昼食代」は500円台が続き、雑誌や新聞などもあまり買わなくなり、ニュースなどの情報取得もスマートフォンなどのモバイル端末で済ますようになる。低消費生活に慣れ、少ないこづかいの中でもやりくりをして、バランス調整をしているのかもしれない。2009年から2010年に大きく「ゆとり派」が増えて以降は、大きな差異が見られない。2017年では「ゆとり派」が大きく増加し、2013年を超える値を示し、2018年はさらに0.1%ポイントだが「ゆとり派」が増加し、過去最高を更新した。しかし直近の2019年では「ゆとり派」は前年比でマイナス0.6%ポイントとなってしまう。

2012年に新生銀行から発表された、「サラリーマンのお小遣い調査」における過去30年分のデータを収録した「サラリーマンのお小遣い調査30年白書」で確認すると、中期的には「大変苦しい」「大いにゆとり」が漸減し、「まあまあゆとり」が漸増、「やや苦しい」が横ばいの動きを示している。サラリーマンが購入する物品の価格変動ややりくり、ライフスタイルの変化が、「まあまあゆとり」を増やし、結果として「ゆとり派」増加の動きを見せている。そして現在の安定感のある状態にシフトしたのだろう。

とはいえ全体では未だに「苦しい派」が過半数にあることに違いは無い。

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※サラリーマンのお小遣い調査

直近年分となる2019年分は2019年4月5日から8日にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2717人。男女会社員(正社員・契約社員・派遣社員)に加え、男女パート・アルバイト就業者も含む。公開資料では多くを占める会社員は男性1252人・女性841人。年齢階層別構成比は20代から50代まで10歳区切りでほぼ均等割り当て(実社員数をもとにしたウェイトバックはかけられていないので、全体値では社会の実情と比べて偏りを示している場合がある)。未婚・既婚比は男性が40.3対59.7、女性は60.3対39.7。今調査は1979年からほぼ定点観測的に行われているが、毎年同じ人物を調査しているわけでは無いことに注意。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。